忍者ブログ
ゲーム・スポーツなどについての感想と妄想の作文集です 管理者名(記事筆者名)は「O-ZONE」「老幼児」「都虎」など。
カレンダー
03 2025/04 05
S M T W T F S
4 5
6 7 8 9 10 11 12
13 14 15 16 17 18 19
20 21 22 23 24 25 26
27 28 29 30
フリーエリア
最新CM
最新TB
プロフィール
HN:
o-zone
性別:
非公開
バーコード
ブログ内検索
P R
カウンター
[50]  [51]  [52]  [53]  [54]  [55]  [56]  [57]  [58]  [59]  [60
「スロウ忍」ブログより転載。
思わぬところに核燃料や核廃棄物はあるものだ。
で、一番の問題は、チッソ石油化学がこの事実を隠蔽していたことだ。一歩間違えば、大惨事になっていたところである。(いや、すでにウランが飛散した可能性もあるのだが)即座に近隣住民を避難させねばならないところを、逆に「危険は無い」とミスリードし、彼らを死の危険にさらしたのである。これは社会的な糾弾を受けねばならないが、皇室関連企業となると、これが大マスコミに載ることはなく、ほとんどの人に知られないままになるだろう。せめて、世間の無数のパソコンに保存しておこう、というわけで、ここに保存する。


(以下引用)


posted by スロウ忍 at 12:07| Comment(0) | TrackBack(0) | 行政 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

震災によるコンビナート火災から約4ヶ月経った今頃、飛び火したチッソ石油化学五井製造所に「劣化ウラン保管施設」があった事が報道される。

震災当日(2011年3月11日)発生した千葉の石油コンビナート爆発を受けて、「有害物質が降る」というチェーンメールが世間に出回っていたわけだが、被災したコスモ石油は、此のチェーンメールの内容を自社HP上で否定していた。


http://response.jp/article/2011/03/12/153128.html
【東日本大地震】コスモ石油、「有害物質が降る」チェーンメールに注意呼びかけ
2011年3月12日(土) 17時23分
「コスモ石油二次災害防止情報」として、「有害物質が雨といっしょに降る」といった内容のメールが不特定多数の人に送信されるという事例が起きている。これに対しコスモ石油はウェブサイト上で、「このような事実はありません」と否定、注意を呼びかけている。

メールの内容は、コスモ石油関係者の名を語り、「千葉製油所の爆発により、雲などに付着した有害物質が雨などといっしょに降ることがわかった。傘やレインコートを用意し、外出しないようにしてほしい」などといったもの。

同社ウェブサイトでは、「タンクに貯蔵されていたのは『LPガス』であり、燃焼により発生した大気が人体へ及ぼす影響は非常に少ない」と説明、「近隣住民の方々をはじめ、関係する皆様に多大なご迷惑とご心配をおかけしております事を心よりお詫び申し上げます」としている。


だが約4ヶ月経過した今頃になって、実は隣接するチッソ石油化学五井製造所に「劣化ウラン保管施設」があり、しかも「飛び火」していたとのことである。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110704-00000003-jct-soci
千葉の劣化ウラン管理倉庫 震災コンビナート火災で「危機一髪」

J-CASTニュース 7月4日(月)19時32分配信
 東日本大震災で、千葉県の石油化学コンビナートが大規模な火災に見舞われ、隣接していた劣化ウラン保管施設の一部も燃えていたことが分かった。施設の火災は1日で鎮火し、放射性物質が漏れることもなかったという。

 劣化ウランといえば、湾岸戦争などで兵器の原料として使われ、現地の住民に深刻な健康被害を及ぼしたという見方も出ている。火災が長引いていたら、あわやの事態に陥っていたかもしれない。

■砲弾や「MOX燃料」としての用途

 コスモ石油千葉製油所(千葉県市原市)では、震災当日の2011年3月11日から液化石油ガス(LPG)タンク付近で火災が発生し、3月21日に鎮火するまで燃え続けた。6月30日に開かれた千葉県議会総務防災常任委員会で、委員の質問に対して千葉県消防課では、この火災が製油所に隣接するチッソ石油化学五井製造所にも延焼したことを説明していたことが、取材で分かった。さらに、ここには劣化ウランの保管施設があり、火災で建物の一部が焼けたという。

 当時、同製造所を管轄していたチッソは2011年3月14日、火災が「飛び火」してきたことを認めたうえで、震災翌日には鎮火し「有害物質の発生もありませんでした」と発表したが、劣化ウランについては触れていなかった。

 劣化ウランは、天然ウランから濃縮ウランを生成した後に出る、言わば「残りもの」だ。金属としての密度の高さが特徴で、医療用の放射線の遮断用に使われたり、戦車の装甲を貫く砲弾のような兵器に用いられたりすることがある。プルトニウムと混ぜた「MOX燃料」としての用途も考えられている。

 しばしば取りざたされるのが、兵器としての「劣化ウラン弾」による放射能汚染だ。米軍が湾岸戦争で使用し、イラク戦争でも使われたとされる。戦場となったイラクでは、大量の劣化ウラン弾が撃ち込まれた結果、がんを患う病人や障害を抱えた子どもの増加が報告された、という報道もある。劣化ウランは重金属としての毒性が強いうえ、放射性物質でもある。水や空気が汚染され、被ばくで多数の人に健康被害を及ぼした可能性がある。

■ドラム缶33本分を40年以上も保管

 劣化ウランを保管しているチッソ石油化学五井製造所は原発とも、兵器の製造とも無縁だ。2011年3月31日に、チッソからJNCが同製造所の運営を引き継いだJNCに取材すると、昭和40年代に「ブタンガス」を製造するために使われた触媒の中に、少量の劣化ウランが含まれており、それを今日まで保管している、と明かす。

 文部科学省の資料を見ると、1969年7月に国の許可を得て劣化ウランの使用を開始したが、3年後の72年にはストップしている。劣化ウランよりも優れた代替品が見つかったのが理由だ。現在まで保管している量は765キログラムで、200リットル入りのケミカルドラム缶33本分に相当する。

 JNC総務部によると、ドラム缶33本分の「劣化ウラン入り触媒」は、放射線管理区域となっている倉庫の中にある、厚さ50センチほどのコンクリート製のプールに、水を入れない状態で保管されていた。隣接するコスモ石油の火災で受けた影響は、「建屋の外側が燃えた程度」で、初期消火で炎が拡大するのを防げたと説明する。

 「劣化ウランが触媒に含まれる量は数パーセント程度」とJNCは話すが、微量とはいえ放射性物質が存在しているのは事実で、鎮火が遅れてドラム缶がすべて燃えていたら「大変なことになっていた」と肝を冷やしたようだ。

 使い道のない劣化ウランを40年にもわたって保管しているのは、「(国内に)処理する施設も場所もない」(JNC総務部)ためだ。6月には保管施設を新築したが、従来の建物の立地と比べて、火災が起きたLPGタンクから離れた場所を選んだという。


此の事故による放射能漏れは無かったとの報道だが、原発事故後の激しい報道規制を見れば、とても信じられるものではない。

そういえば先日、近所の葛飾区で放射線測定をブログにアップし始めた都議会議員が不審死している。

http://surouninja.seesaa.net/article/212887433.html

国も当該企業も其の場所に劣化ウラン保管施設が在る事を間違いなく把握していた筈である。寧ろ把握していない方がおかしい。にも関わらず事故当時、其の事を国民に報せなかったというのは、住民を見殺しにしたも同然である。

抑々(そもそも)何故劣化ウランが、都心にほど近いコンビナートに大量保管されてたのかが非常に気になる所である。上の引用だと、過去にブタンガスを製造するための触媒に使われていたという話だが、流石に其れを額面通りには受け取れまい。

http://surouninja.seesaa.net/article/196698031.html

此の事件について、誠天調書では初期の段階からかなり深くまで突っ込んでいる。

http://mkt5126.seesaa.net/article/205105564.html

ところでチッソといえば、皇室関連の企業である。皇太子徳仁親王妃の雅子さまの母方の祖父、江頭豊がチッソの社長だった。チッソの五井工場では過去に、自主交渉していた水俣病患者らにチッソ従業員らが殴る蹴るの暴行を加えたという事件が起きている。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9A%87%E5%A4%AA%E5%AD%90%E5%BE%B3%E4%BB%81%E8%A6%AA%E7%8E%8B
こうして親王妃候補の一人となった雅子だが、母方の祖父・江頭豊が四大公害病の筆頭である水俣病を引き起こしたチッソの社長であったことが問題視された。江頭は水俣病発生時には社長ではなかったものの、その問題解決に当たり、患者への補償を拒否するなど、問題の解決に積極的ではなかった。水俣病の発生源を有機水銀とは別のものであると強弁した。また、会長在任中の1972年1月7日には、チッソは千葉県五井工場において自主交渉派患者の取材を行っていたアメリカ人写真家ユージン・スミスらへの暴行事件を起こした。スミスは10人以上のチッソ従業員に殴られ、股間や腹部を蹴られコンクリートに叩きつけられるなどしてカメラを破壊されたうえ脊椎骨折、さらに第二次世界大戦中に受けた負傷によって体内に残った砲弾の破片が神経に食い込み片目失明の重傷を負った。なお、この従業員は逮捕されず、抗議した自主交渉派患者が逮捕されている。なお、この際の模様は翌日の新聞やテレビで報道された。後藤田正晴が「皇居に筵旗が立つ[15]」と発言。1988年(昭和63年)初頭には当時宮内庁長官だった富田朝彦も、「チッソの件が付随しますのでお諦めください」と進言したなど、宮内庁にも慎重論があり[16]、多くの関係者がこの結婚に対して反対したことが伝えられている。


「“雅子様”関連企業が大震災による被災を装って爆破され、保管していた劣化ウランが世間に晒された。」と仮定すれば、此れを仕組んだのが何処の勢力なのかが見えてくるのかも知れないが、此れ以上は何も申しますまい。

http://kinokokumi.blog13.fc2.com/blog-entry-1619.html
関東では建物は倒壊していない。
たかがそれほどの地震で、
石油タンクに引火はおかしい。

しかもきのこ雲w
石油がきのこ雲になるかよ、ばーーーか。

核爆破です。


 
PR
takekuma-memoから転載。
べつにどうという記事ではないが、「ダメの底打ち」というのは面白いので転載した。私はネットによって「底打ち」が来たと思っている。「知らない」のが最悪であり、「雑多な情報で混沌としている」のは、マシな状態。その雑多な情報の中から真実を人々が見抜けるようになるのが最善の状態である。「真実」の情報しか存在しない状態というのは、宗教の世界であり、山上たつひこの「光る風」のような恐ろしい状態だろう。その「真実」とは特定のグループによって作られた真実でしかない。中世キリスト教社会はそれに近い。


(以下引用)



 
竹熊健太郎(京都)
 
»
 
竹熊健太郎(京都)
 
テレビの朝の放送でも見てあきれたが、まあ、おおかたの政治家の意識ってのはこんなものだろう。自分は一般国民より偉いと思っている。ところが、国民は政治家を自分たちの召使だとしか思っていない。もちろん後者が正しいのであり、それが「公僕」という言葉の意味だ。官僚も同様である。ところが、お手盛りでいい待遇を受けているうちに、自分たちは国民より偉いのだと錯覚するようになる。そういうことである。


(以下「ネットゲリラ」投稿より引用)


「拡散希望」と書いたことはないが、これは【拡散希望】。
311から、いろいろとずっと怒りが収まらないが、これには久しぶりに本気で腹が立った。
「松本復興相、岩手・宮城両知事にきわどい発言連発」(朝日)
asahi.com/politics/update/0703/TKY201107030246.html
・知恵を出したところは助けるが、知恵を出さないやつは助けない(岩手県知事に対して)
・九州の人間だから、東北の何市がどこの県とか分からない(岩手県知事に対して)
・お客さんが来る時は、自分が入ってから呼べ。しっかりやれよ(宮城県知事に対して)
実際の映像はこちら。
youtube.com/watch?v=VtUqWdbjnTk
さすがにやばいと思ったのか「しっかりやれ」といった後、「今のはオフレコだぞ、書いたらその社は終わりだから」といっている。
なんだこの馬鹿大臣は。人格としても最低である。恥を知るなら今日やめろ。

ちなみに3月に福島県知事に怒鳴られてたそうだ。
「知事怒り止まらず 顔色失う松本防災相 県災害対策本部」(福島民報)
www.minpo.jp/pub/topics/jishin2011/2011/03/post_433.html

松本は明日更迭かなあ。

http://zarutoro.livedoor.biz/archives/51687093.html

カンもヤクザを大臣にするようじゃ終わりだ。

植草一秀の「知られざる真実」より転載。
ストロスカーンの冤罪事件に関連して、当然、彼は自分の冤罪事件・国策逮捕を想起したはずだが、それについては一言も述べていない、というのも一見識だろう。しかし、日本が警察国家であり、警察・検察という権力によって政治までも支配されているという事実を国民は認識しておくべきだ。植草氏が自らの無実を証明できたのは、奇跡に近い出来事であり、しかも今でも彼を「痴漢事件を起こした教授」としか認識していないのが国民の大多数なのである。
まあ、お遊び記事の多い「アンファニズム」には似合わない記事だが、たまにはいいだろう。


(以下引用)


さらに重大な問題は、警察や検察に、犯罪が成立しているのに、その犯罪を処罰しない裁量権が付与されていることだ。このことは既述した。警察、検察の権力の源泉がここにある。
 
 刑事事件が発生したときに、犯罪が存在するのに、これを不問に付す権限が警察、検察に付与されているのだ。これを「起訴便宜主義」と呼んでいる。
 
 この巨大裁量権が警察、検察の権力の源泉であり、これが警察、検察の天下り等の巨大利権と直結している。
 
 さらに、警察と検察には、犯罪が存在しないのに、犯罪をねつ造する裁量権も付与されている。警察、検察、裁判所が連携すれば、よほど決定的な反証が示されない限りは、無実の人間を犯罪者に仕立て上げることができる。
 
 検察と裁判所がくるになって、防犯カメラ映像の隠滅容認や、法廷証人の決定的証言無視を、平然と実行する。
 
 政治的な目的の下で、こうした警察、検察、裁判所権力が活用されることを、「国策捜査」「国策裁判」と呼んでいる。
 
 だから、私たちは、警察、検察、裁判所を、絶対に絶対視してはならないのだ。最近の多くの事例により、ようやく、この重大な真実が、一般大衆に少しずつ知られるようになってきたが、まだまだ十分に浸透しているとは言い難い。
私はほかにもブログを持っているが、なぜか写真や図表の貼り付けができるのはここだけなので、ここが自然と、写真などの保存場所になっている。
下記記事はニューズウィークからの転載だ。元の顔が美人顔であるだけに、いっそう痛ましいが、しかし、この写真がオバマのアフガン侵略の大義名分に加担したのも確かだろう。フォト・ジャーナリズムは昔からそうなのである。湾岸戦争の時の油まみれの海鳥の写真など、「やらせ」の代表的な事例だ。そもそも、この「鼻そぎ」は家族内の残虐な「お仕置き」であり、アフガンの政権とはまったく無関係な話である。


(以下引用)

 

Picture Power

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

世界報道写真コンテスト 大賞は「鼻と耳を削がれた女性」

2011 World Press Photo Contest

Photographs by

indexへ戻る

大賞:ビビ・アイシャ(18)。夫の暴力のため婚家から逃れて家族のもとへ戻ろうとしたアフガニスタンの女性。タリバンの司令官によって夫からの逃亡罪を言い渡され、罰として夫の兄弟に押さえつけられ、夫によって耳と鼻を切り落とされた。捨てられていたところを援助活動家と米軍によって助けられ、撮影後米国に渡り顔の再建手術を受けた。現在は米国在住。 Jodi Bieber, South Africa, Institute for Artist Management/Goodman Gallery for Time

  残酷な悲劇を伝えたあの写真

注)スライドショーの一部に衝撃的な写真が含まれます

 昨年8月の米タイム誌の表紙に、ある少女の写真が掲載された。鼻を切り落とされた傷痕が生々しく残るその姿は世界に衝撃を与えた。しかし、表紙に「私たちがアフガニスタンを去るとこうなる」と書かれていたこともあり、被写体の不幸がオバマ米大統領の軍事政策のプロパガンダに利用されたとの批判も巻き起こった。

 その半年後、この写真は世界報道写真大賞を受賞したことで再び注目を集めた。大賞が批判と称賛を同時に浴びるのは毎年のことだが、今年も秀逸な写真がそろっていたハイチ地震の作品から選ばれなかったことに疑問の声も上がった。

 だが少女の写真に、一瞬で目に焼き付く強烈な力があるのは間違いない。審査委員長のデービッド・バーネットは「誰かに『あの少女の写真』と言われれば、すぐに思い浮かぶような、一生の間に出合える10枚のうちの1枚になり得る写真だ」と評価する。

 少女が受けた許されざる暴力は今、タイム誌の呪縛から離れてあらためて世界に告発された。この作品を含む入賞作品約200点を展示した『世界報道写真展2011』は、東京都写真美術館で6月11日から8月7日まで開催される(その後大阪・京都などを巡回)。

 ---片岡英子(本誌フォトディレクター╱世界報道写真コンテスト2010審査員)
 
 世界報道写真(World Press Photo)財団

 関連記事:
 世界報道写真大賞を狙え---コンテスト直前ゼミ
 世界報道写真コンテスト 「抗議の叫び」が大賞に
 世界報道写真コンテスト:審査の裏側
 世界報道写真コンテスト「今年最高の一枚」など存在しない

「奴らは見ている」というブログから転載。記事の存在は「東海アマ」ツィッターで知った。
アメリカは日本よりも情報統制がすごいようだから、こうした記事は大手マスコミには出ないだろう。インターネットの威力というものだが、しかし、そのインターネット自体が米当局によって監視され、すべて記録されてもいるはずだ。まあ、日本語の記事まで監視が行き届いているかどうかはわからないが。


(以下引用)



オバマ政権 「完全な報道禁止」を命令

オバマ政権が「完全かつ完璧な報道禁止(a “total and complete” news blackout)」を命令した 米ネブラスカ州の「フォート・キャリフーン原発」ですが・・メルトダウンが既に起こっているか、秒読み段階らしいですね。



US orders news blackout over crippled Nebraska Nuclear Plant: report

A shocking report prepared by Russia’s Federal Atomic Energy Agency (FAAE) on information provided to them by the International Atomic Energy Agency (IAEA) states that the Obama regime has ordered a “total and complete” news blackout relating to any information regarding the near catastrophic meltdown of the Fort Calhoun Nuclear Power Plant located in Nebraska.
According to this report, the Fort Calhoun Nuclear Plant suffered a “catastrophic loss of cooling” to one of its idle spent fuel rod pools on 7 June after this plant was deluged with water caused by the historic flooding of the Missouri River which resulted in a fire causing the Federal Aviation Agency (FAA) to issue a “no-fly ban” over the area.
Located about 20 minutes outside downtown Omaha, the largest city in Nebraska, the Fort Calhoun Nuclear Plant is owned by Omaha Public Power District (OPPD) who on their website denies their plant is at a “Level 4” emergency by stating: “This terminology is not accurate, and is not how emergencies at nuclear power plants are classified.”
Russian atomic scientists in this FAAE report, however, say that this OPPD statement is an “outright falsehood” as all nuclear plants in the world operate under the guidelines of the International Nuclear and Radiological Event Scale (INES) which clearly states the “events” occurring at the Fort Calhoun Nuclear Power Plant do, indeed, put it in the “Level 4” emergency category of an “accident with local consequences” thus making this one of the worst nuclear accidents in US history.
Though this report confirms independent readings in the United States of “negligible release of nuclear gasses” related to this accident it warns that by the Obama regimes censoring of this event for “political purposes” it risks a “serious blowback” from the American public should they gain knowledge of this being hidden from them.
Interesting to note about this event was the Nuclear Regulatory Commission (NRC) Chief, Gregory B. Jaczko, blasting the Obama regime just days before the near meltdown of the Fort Calhoun Nuclear Power Plant by declaring that “the policy of not enforcing most fire code violations at dozens of nuclear plants is “unacceptable” and has tied the hands of NRC inspectors.”


This report further notes that the “cover-up” of this nuclear disaster by President Obama is being based on his “fantasy” of creating so-called green jobs which he (strangely) includes nuclear power into as his efforts to bankrupt the US coal industry proceed at a record breaking pace.
Unknown to the American people about Obama’s “war” on the US coal industry is it’s estimated to cost them over a 60% increase in their electricity bills by 2014 and cause over 250,000 jobs to be lost in an already beleaguered economy.
More ominous for those American people whose lives depend on the coal industry that is being deliberately destroyed is the Obama regime’s massive “security exercise” currently ongoing in the major coal mining States of Ohio, Kentucky and West Virginia, and as we can read about, in part, as reported by InfoWars.Com:
“If you’re still living under the delusion that the TSA is just restricted to airports then think again. A joint VIPR “security exercise” involving military personnel has Transportation Security Administration workers covering 5,000 miles and three states, illustrating once again how the TSA is turning into a literal occupying army for domestic repression in America.
The TSA, in alliance with a whole host of federal, state, local agencies as well as military personnel, is currently conducting a massive “security exercise” throughout Ohio, Kentucky and West Virginia.
“The participating teams are composed of a variety of TSA assets including federal air marshals, canine teams, inspectors and bomb appraisal officers. They will be joined by state and local law enforcement officials to supplement existing resources, provide detection and response capabilities. The exercise will utilize multiple airborne assets, including Blackhawk helicopters and fixed wing aircraft as well as waterborne and surface teams,” reports the Marietta Times.
Although the exercise is couched in serious rhetoric about preparedness, it relates to “no specific threat” and the details are nebulous to say the least and seems to revolve around little else than testing out high-tech surveillance equipment and reminding Americans who their bosses are.”
Obama’s fears of the American people turning against nuclear power, should its true dangers be known, appear to be valid as both Germany and Italy (whose people, unlike the Americans, have been told the truth) have turned against it after the disaster in Japan and vowed to close all of their atomic plants.
Perhaps even more sadly for the American people is this report stating that the Obama regime is “walking in lockstep” with Japan in their attempts to keep the truth of nuclear accidents from their citizens; which in the case of the Japanese can only be labeled as horrific as new evidence points to them knowing within hours of the Great Tsunami that their atomic reactors had melted down, but have only today ordered an evacuation of pregnant women from what are called “radiation hotspots.”
With a country that some scientists are now warning may soon become uninhabitable due to radiation damage, and with reports of mutant rabbits and radioactive whales now being reported, one wonders if in knowing the truth the American people would really want to follow Japan’s “example” instead of those people in Germany and Italy?
But, with an already documented 35% increase in the infant mortality rate for American mothers living in the western coastal regions of the US caused by radiation blowing onto them from Japan being ignored by these people there doesn’t seem to be much hope for them. (The EU Times)







権威ある米誌「ネーション」電子版が報じたところによると、ロシア連邦原子力局(FAAE)はIAEAから提供された情報をもとに、米ネブラスカ州の「フォート・キャリフーン原発」が6月7日、「使用済み燃料プール」のうちの一基で「破局的な冷却喪失(catastrophic loss of cooling)」事故を起こし、「破局的なメルトダウンの近づいている(the near catastrophic meltdown )」ことを明らかにした。

 FAAEはまた、同原発が「破局的なメルトダウンの近づいている」事態に関し、オバマ政権が「完全かつ完璧な報道禁止(a “total and complete” news blackout)」を命令したことも明らかにした。

 FAAEのロシア人科学者は、同原発を運転する電力会社のOPPDが、外部に影響をもたらすい「レベル4」の事態を否定していることについて、「真っ赤な嘘である」と批判している。

 FAAEの報告は、同原発からの「微量な放射性のガス」が検知されているという報道を確認し、オバマ政権が事故に蓋をし続けば、米国民から批判の吹き返しを受けることになる、と警告している。



予定されてたネブラスカ原子力発電所


Arnie Gundersen - Nebraska Nuclear Plant: Emergency Level 4 & Getting Worse - June 14, 2011 (1of3)







洪水で原子力発電所が浸水、監視続く 米ネブラスカ州

米中西部を流れるミズーリ川が氾濫し、ネブラスカ州にある2基の原子力発電所の一帯が洪水に見舞われている。米原子力規制委員会(NRC)は23日、両施設とも安全対策は万全との見方を示し、たとえミズーリ川の氾濫が数週間続いたとしても、発電所に被害が出ることはないと強調した。

同州のフォートカルフーン原発は、既に敷地の一部が60センチの水に浸かった。しかし原子炉や変圧器などの重要設備は防水壁で囲み、非常用のディーゼル発電機や送水ポンプ、土のう、消火装置などの設備も増強。同原発は周辺一帯の洪水を受けて6月6日に「異常事態」を宣言、NRCが検査官を派遣して24時間態勢で状況を見守っている。燃料補給のため運転は4月から停止中だという。

一方、フル稼働中のクーパー原発も19日に異常事態を宣言したが、現時点で敷地の浸水には至っていない。NRCは、もし必要になれば同原発の検査官も増員する意向だとしている。

ミズーリ川は、上流のモンタナ、ノースダコタ両州で豪雨が続いた影響で増水し、下流の堤防が次々に決壊、周辺の住民に避難勧告が出されている。

フォートカルフーン原発を運営するオマハ電力公社はウェブサイトに専用ページを設け、放射性物質が放出された事実はないと説明するなど、デマの打ち消しを続けている。
「さてはてメモ帳」から転載。
グーグルの、下の扉絵を最初に見た時から、違和感があったのだが、その理由は、「魔法少女まどか☆マギカ」で、それまでの「お気楽魔法少女アニメ」からすべてが暗転し、ブラックな怪奇世界へと変化するターニングポイントとなった「首ぱっくん」の魔物と、このグーグルの扉絵のデザインがよく似ているからだった。
「かいかい」って何だ? 「き」って何だ? 「かいき(怪奇)」か?
日本はこれからどんどん魔物の暗躍、いや公に出てくる世界になるのか?
我々は権力ピラミッドの最上層の「目」に監視される奴隷になるのか?
薔薇十字を部屋に飾る総理はその差配人に指名されたのか?


(以下引用)

番号アジェンダ

被災者に迅速な医療支援 共通番号の大綱案判明 2011年6月21日 21時31分 (共同)
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2011062101001041.html 

社会保障と税の共通番号制度の法制化に向けた政府の大綱案が21日、明らかになった。


東日本大震災の教訓を踏まえ、災害時に共通番号を被災者の救援や復興支援のインフラとして活用する方針を明記。被災者の病歴や使っている薬の種類、身体障害の等級などを把握し、迅速に治療の支援などができるようにする。




ただ共通番号で扱う医療情報については、従来の個人情報保護法よりも厳格な対応が必要だとして、流出などを防ぐための特別法を制定する方針も盛り込んだ。

政局の混乱で社会保障と税の一体改革の政府案は取りまとめ作業が難航しているが、与謝野馨経済財政担当相は21日の記者会見で「番号制度は一体改革の必要条件だ」と強調。


予定通り番号制度の大綱を今月末に決定し、今秋に関連法案を国会提出する考えを示した。



災害時には共通番号を本人確認などに活用し、被災した家屋の損傷度合いに応じて支払われる被災者生活再建支援金の審査を迅速化する。

こうした活用策のほかにも、共通番号の運営を監視する第三者機関の許可を得れば、臨機応変に被災者の救助や支援に共通番号を使えるようにする。




共通番号、被災者対応にも利用 要綱案 個人情報保護へ第三者委調査 2011.4.21 05:00
http://www.sankeibiz.jp/macro/news/110421/mca1104210727006-n1.htm

国民一人一人に番号を付けて所得や納税実績などの情報を一元管理する「社会保障と税の共通番号制度」の法制化に向け、政府が今月中にまとめる要綱案の概要が20日、分かった。立ち入り調査権限を持つ第三者委員会が個人情報の保護を担保する体制をとるほか、災害の被災者に対する義援金の配分など社会保障や税分野以外にも番号制度を利用できるようにする。



政府は要綱を基に6月にも大綱を策定し、今秋以降の法案提出を目指す。共通番号は消費税増税に伴う低所得者対策に不可欠なだけに議論を急ぐ構えだ。



共通番号の導入では、個人情報が外部に漏れて不正利用される事態への懸念が根強い。要綱案では番号に基づく個人情報を取り扱う行政や金融機関、医療機関などを監督するため、独立した第三者委員会の設置を明記。国民からの苦情や相談に応じ、書類検査や事情聴取などの立ち入り調査も行う。さらに、個人情報の盗用や不正提供に対する罰則を強化する。




また、東日本大震災では役場の庁舎に保管してある住民基本台帳のデータや行政書類などが津波で失われ、住民の個人情報を把握できない事態が発生、義援金の配分などが難航している。



このため、災害対応など特別な理由がある場合は第三者委員会の許可を得たうえで、行政機関などが住民情報の把握に番号を使えるようにする。ただ、共通番号制度の開始は2015年1月以降の見通しで、東日本大震災の対応には間に合わない。

政府は1月にまとめた基本方針で、共通番号を年金、医療、福祉などの社会保障分野と国税・地方税の税務分野で利用し、14年6月には健康保険証や介護保険証、年金手帳の機能を持つICカードを配布するといった制度の大枠を打ち出している。





被災者支援に共通番号 2011/4/29(金) 午後 6:21
http://blogs.yahoo.co.jp/xx029918/3468930.html

被災者支援に共通番号 政府、活用に向け要項決定
  
政府は28日、「社会保険と税の共通番号制度」の法制化に向け、要綱を決めた。東日本大震災時の被災者支援に活用する方針を明記。避難所にいる被災者の本人確認を容易にし、被災証明書を迅速に発行するなどの用途を想定する。
   
政府は六月に大綱をまとめ、秋の臨時国会に番号法(仮称)案として提出する。2014年6月に番号の配布を始め、15年1月の利用開始を目指す。
   
共通番号は国民一人一人に割り振り、社会保障や税の情報を一元管理。所得を正確に把握したり、行政手続きを簡素化する狙いがある。
   
要項は番号の利用方法として、年金・健康保険などの受給や保険料支払いの手続きや税務書類への番号の記載などを挙げた。
     
東京新聞 29日付 朝刊から 転載






Peterpan said.  ほら始まった、予言どうり。政府にとっては千載一遇のチャンス、被災証明など15年にはもう片付いているじゃないそれともそれまで伸ばす気。既にある自治体の番号で充分活用できるじゃない。見ていてご覧、だんだん追加して、常時携帯を義務付けるよ。「警察官職務執行法」も改訂。今までは、任意同行は拒めたが、この身分証明書提示しないと、即時逮捕、警察署に連れて行かれたら、心理的にも、追い詰められ、冤罪の元。政府には出来るだけ個人の自由を尊厳させねばいけない。諸君、番号札を甘受するのですか。 私のブログ遡って読んでください。確か、この警告6度目です。私が死んでから、諸君、苦しみの中で、「そういえばそんなこと言ってたなあ」と思っても、もう遅い。 「お先に失礼」。







++
番号アジェンダも、3.11テロの主要目的だったんですよね。非道なことをするもんだ。東海、南海、妖怪、奇々怪々、醜議員議員、惨議員議員、酷怪議員ですか。




関連

家畜動物農場共通番号制度のお知らせ
http://satehate.exblog.jp/14184602

民主党が約束する国民総背番号制の導入
http://satehate.exblog.jp/12013723

年金制度「改革」
http://satehate.exblog.jp/14826146

増税
http://satehate.exblog.jp/15651326

国土安全保障省曰く、現金の使用はテロであり得る By Keelan Balderson
http://satehate.exblog.jp/15833835




 
井口和基博士のブログから転載。
この十字架が何かは分からないが、とりあえず資料保存をしておこうというわけである。


(以下引用)


おまけ2:
いやはや、この菅直人、単なるおばかキャラではなかったようですナ。
さてはてメモ帳にあった写真:

この写真の中の後ろに飾ってある赤い十字架。それも三角の上に刺してあるもの。これは、驚きのしろものだった。それは「Hermetic Order of the Golden Dawn



というイギリス発祥の秘密結社のものである。

Golden Dawn Initiation, Ritual Magic, and Alchemy


菅直人は、この気味の悪い宗教結社のメンバーらしいですナ。イギリスへ行っているうちに洗脳されたというのはどうやら本当なのかもしれませんナ。この男は何ものなのだ?


regacy of ashesというブログから転載。
まあ、一部の人間にとってはよく知られた話なのだが、知らない人にとっては驚天動地の知識だろう。
つまり、この世界はとっくの昔にロス茶によって支配されている、という話なのだが、なぜかこういう面白すぎる話をアニメや小説に書いたのは見たことがない。おそらく編集者や会社上層部によってストップがかけられるのだろう。つまり、それは事実だからこそ、誰も表に出さないのである。もちろん、アメリカ大統領なども闇の支配者の下僕にすぎない、ということだ。


(以下引用)


THE WORLD ORDER - OUR SECRET RULERS

世界権力構造の秘密
闇の犯罪秘密結社の恐るべき野望
ユースタス・マリンズ・著  太田龍・解説  日本文芸社  1995年刊
 序文(抜粋)

原文はここ

 『この本の中には、読者がどうしても認めたくないような事実がたくさんある。わたしがお願いしたいのは、いっさいなにも認めないで、自分自身で調査をやってみることである。すると、わたしが35年間におよぶ徹底的かつ綿密な調査でなんとか探りだしてきたものより、さらに驚くべきほんとうの事実を発見するかもしれない。(なわ・ふみひと)
                 1984年11月1日
                 ユースタス・マリンズ

世界権力は金融政策によって市民を破滅させる            

ロスチャイルドはその息のかかった財団や外交問題評議会(CFR)、連邦準備制度理事会(FRB)をとおして合衆国を支配しているが、ロスチャイルドの権力に対する重大な挑戦は受けていない。カネのかかる「政治キャンペーン」なるものが日常的に行なわれ、そこに登場する“慎重に保護された候補者”は世界権力の計画を実行することを誓約した者たちである。もしも計画から逸脱するようなことがあれば、候補者は「事故」に遭遇したり、セックス・スキャンダルをデッチ上げられたり、金融不正事件で起訴されたりするはめに陥る。(中略)
  アメリカの市民は一生懸命働いて税金を払う。秘密の支配者たちがいつ何時でも、連邦準備制度理事会を通じて工作し、市民を厄介な借金に陥れたり破産させたりするような金融規則をつくれることを、“おめでたい”市民は気づかない。
  金融政策がどう決定されるのかを前もって知っていれば、投資銀行が莫大な利益をあげるのは目に見えている。「連邦準備制度理事会の決定がどうなるか、前もってわかるはずがない」と本気で信じている人は、あまりにも純真すぎて一人で外出させるわけにいかないくらいだ。「連邦準備制度理事会にどういう政策を採るべきか指示できる者はだれもいない」と信じている人は、もっと現実離れしている。

魔の金曜日の3日前に株を売り抜けたモーゲンソー           

当時バンガーズ・トラストにつとめていたノーマン・ドットはこんな話を伝えている。大暴落の数日前、ヘンリー・モーゲンソーがバンカーズ・トラストにやってきて、彼の預託分の6000万ドル相当の株券すべてを3日間で処分してくれと役員らに命令した。役員たちがモーゲンソーをいさめようとして、「そんなに急に株を処分しないで、もし数週間かけて売っていけば、もっと大きい、おそらく余分に500万ドルの儲けになるはずだ」と指摘した。モーゲンソーはカッカして、役員たちを怒鳴りつけ、「わしはきみたちと議論をしにここに来たんではない。わしがいうとおりにやりたまえ!」といった。

魔の金曜日(1929年10月24日)はその週のうちに起きたのだった。
インサイダーたちは「大成功のうちに」切り抜け、片や何百万人もの犠牲者たちは“存在するはずがない”と思っていた勢力によって破滅・破壊させられたのである。心臓発作、家屋や商売の喪失、神経衰弱、自殺、家庭崩壊――これが、彼らによって着手実行された世界経済政策の結果なのである。

ロックフェラーが成功したのはロスチャイルドの融資のおかげ      

クリーヴランド・ナショナル・シティ・バンクはロスチャイルドのオハイオ・コネクションとして、合衆国でもっとも有名な2つの家族タフト家とロックフェラー家の成功の先導役であった。
ジョン・D・ロックフェラーの成功は、石油事業でクリーヴランド・ナショナル・シティ・バンクの支援を受けて、商売がたき乗っ取りのための融資を受けたときに始まる。(中略)
ロックフェラー帝国のすべては、ロスチャイルドの融資を受けたおかげなのである。

リンカーン・ステフェンズ(1866年~1936年。ジャーナリスト)はウォール街担当記者になったとき、J・Pモルガンとジョン・D・ロックフェラーにインタビューする機会が何回かあった。すぐ彼が気づいたのは、この2人は確かに実力を持ってはいるが、しょせん隠れ蓑として使われている人間だということだった。ステフェンズは「だれ一人『モルガンとロックフェラーの背後にいるのは何者か?』と疑問に思わないようだ」と書いている。これまでほかのだれも疑問に思わなかったし、だれもその答えを出した者はいなかった。ステフェンズはモルガンとロックフェラーの工作資金が第三者からやってくることまではわかったが、それ以上は追跡できなかった。
アメリカの雑誌にロスチャイルドの記事が載ることは少ないが、その一つが1930年2月号のフォーチュン誌にあらわれた。記事は次のように述べている。

重大なたった1つの点でロスチャイルドは予測を誤った。アメリカ合衆国とまったく関係しようとしなかったことである。ロスチャイルドがオーストラリア領に注ぎ込んだ半分の金額をこの国の若い産業に使っていたとしたら、ロスチャイルドは今日どうなっていただろうかと考えると、想像力もたじろいでしまう。

フォーチュン誌の作者はこのときも、そしてそれ以後も知ることはなかったであろうが、ロスチャイルドは常にモルガンとロックフェラーの工作を操ってきたのであり、この2人の隠れ蓑によって合衆国国民を支配するために設立された数々の財団も同じように操ってきたのである。

ハリマン家に仕えて「黒い貴族」の一角に食いこんだブッシュ一族
クリックすると元のサイズで表示します
ハリマン覚書より   

アメリカ人の一部には、ジョージ・ブッシュ(註:現大統領の父親)が大統領職まで急速に登りつめたことを、日米欧三極委員会(TC)の権力の証しと見る人びともいる。しかし、ブッシュの運勢の星は三極委員会などよりはるか昔にさかのぼる。彼は黒い貴族であるイングランド女王の遠縁のいとこにあたる。

黒い貴族とは、およそ5000年の長きにわたって続く闇の権力である。ブッシュの家族企業であるブラウン・ブラザーズ・ハリマンは、1800年代の初め以来、合衆国におけるイングランド銀行の代理人をつとめてきた。ブッシュ一族はハリマン家に仕えることによって王朝名門支配機構の第3位階の家柄の地位を獲得した。
世界権力の第1位階に君臨する王朝名門は、ロスチャイルド家やイングランドおよびヨーロッパを支配する王族・貴族階級であり、第1位階の名門のほとんどは1700年以降イングランド銀行の株式を所有してきた。

王朝名門の第2位階を構成するのは、第1位階の名門に家臣として仕える者たちである。第2位階には、ロックフェラー家やモルガン家、ハリマン家が含まれる。ブッシュ一族は、第2位階に属するハリマン家の召使いとなることによって世界権力の王朝名門の第3位階グループに仲間入りを果たしたのである。

英国諜報部に忠誠を捧げるヘンリー・キッシンジャーの秘密        

新保守派のゴッドファーザーがヘンリー・キッシンジャー(1968年~73年ニクソンの補佐官、1973年~77年国務長官)である。ドイツに生まれたキッシンジャーは、誕生の地に米軍の軍曹として帰還したが、彼の正体は暗号名を「詐欺師」というKGBの新参スパイであることがバレてしまう。やがてハーバード大学の学生となり、ほどなくヘルムート・ゾンネンフェルトというキッシンジャーよりさらに謎の多い人物の子分としてロックフェラーに雇われた。

ネルソン・ロックフェラーを大統領にしようと遊説して回ったが、ニクソンが勝利すると、キッシンジャーはニクソンがなんにも知らないバカ者だと公然と嘲笑した。それから数日後、命令どおりに動くニクソンは、キッシンジャーを安全保障問題担当補佐官にし、のちに国務長官に任命した。(中略)
キッシンジャーが主に献身したのは、英国諜報部(British Secret Service)に対してである。そのことを自慢して、1982年5月10日にロンドンの王立国際問題研究所(RIIA)の本部チャタムハウスで行なった演説で、次のように語った。

「当時わたくしがホワイトハウスに出入りしていたさいには、いつも合衆国国務省よりも英国外務省のほうに、より詳しい情報を流し、より密接な関係を維持するようにしておりました」

ADLは英国秘密諜報部の一部局として発足した               

シオニストであるキッシンジャーが、なにゆえに英国外務省とこれほどまで密接に協力して働くのであろうか? その答えはユダヤ名誉毀損防止連盟(ADL)の成立起源に潜んでいる。この機関はふつう徹頭徹尾ユダヤの工作だと思われている。
しかしほんとうは、ADLは英国特殊情報部(SIS)の一部局であり、英国の外務大臣パーマストン郷ヘンリー(1784年~1865年。外相と首相を歴任)が創設した機関である。そもそもシオニズムという運動自体も、パーマストンが英国のスパイ活動の武器として1843年から60年にかけてつくり上げたものなのである。ADLはブナイブリス(ユダヤ人文化教育促進協会)としてはじまり、プトレマイオス朝エジプトのイシス神再生密議を手本とした。パーマストンは、英国情報機関の一部門としてブナイブリスを計画したが、この部門はアメリカ共和国を転覆破壊するという特別の使命を帯びていた。この使命は今日もなお生きている。
 
タヴィストック研究所の基本戦略――洗脳と大衆心理操作         

タヴィストック研究所は「一般大衆爆撃」(戦争で非戦闘員一般市民を空爆によって大量虐殺し、敵国の戦意崩壊度を調査する)なるものを発明した。それを、ルーズヴェルトとチャーチルとが純粋に集団テロの臨床実験として実行した。爆撃を行ないながら、「制御された実験条件」のもとで「実験動物たち」がどのように反応するか観察し、その結果を記録し続けたのである(こうした実験としてドイツのドレスデン爆撃や東京空襲が行なわれた)
  タヴィストック研究所やアメリカの財団が用いるさまざまな手法は、たった1つの目標しかもっていない。すなわち、個人の心理的な強靭さを破壊し、無力な状態に陥れて、世界権力の独裁者たちに対抗できなくすることである。家族というまとまりを破壊し、家族によって植えつけられる宗教・道義心・愛国心・性行為などの基本的なきまりを破壊するのに役立つあらゆる手法を、タヴィストックの科学者たちは群衆支配の武器として用いるのである。

管理人より)19世紀に大英帝国とドイツは主要なイルミナティのコントロール地域であった。行動科学研究所は1882年にイギリスに設立された。しかし,マインドコントロールに関わる,最初の医学,精神医学技術はドイツのカイザル・ウイリヘルム研究所で開発された。タヴィストック研究所は1921年にロンドンに設立された。人間の"Breaking Point"研究のために。1933年,ドイツの精神医学者クルト・レウインがタヴィストック研究所の取締役になった。

 『イギリスとドイツは壷の中の二つの豆のようにマインドコントロールを分け合った。彼らの兄弟団は(アドルフ・シュタイナー<ドイツ>とウイン・ウエスコット<英国>を軸とする)黄金の夜明け結社(Order of Golden Dawn)と黄金の曙ヘルメス教団を通してこれらの二つの団を結合させた。この秘密結社は多くのナチス党員とイギリス貴族社会を構成した。この秘密結社こそが黒魔術(サタン)なのである。

ロックフェラー財団による世界の農業の破壊絶滅工作        

ロックフェラー財団が行なっている工作のなかで、重要なのにほとんど知られていないものの1つが、世界の農業を支配する手口である。
財団の理事の一人ケネス・ヴェルニモントは、ロックフェラーの支配する農業計画をメキシコやラテンアメリカのいたるところで実行した。自主独立の農民は、世界権力にとって大いなる脅威である。というのも、独立農民はみずから生産し、その生産物を資本に転化することも可能であり、農民が自主独立することになるからである。
ソヴィエト・ロシアでボルシェヴィキたちは、国民に対する全面的な支配を達成したと思いこんでいた。ところが、頑固に自主独立を守ろうとする小規模農民つまリクラークたちによって彼らの立てた計画が脅かされていることがわかり、愕然とした。そこでスターリンはOGPU(合同国家保安部)に命令を下して、クラークの所有する食糧・家畜をすべて没収し、兵糧攻めにした。1934年2月25日のシカゴ・アメリカン紙は「ソ連で飢饉、600万人が死亡」という見出しを掲げ、「農民の作物が没収され、農民と家畜が飢える」と第一面トップでこの事件を取り上げた。

共産党も農民党も労働党も、農民を絶滅させ、労働者を奴隷にした。全体主義政治体制の多くは、小規模農民こそが体制にとって最大の障害だと思い知らされてきた。
いま合衆国では、それと同じたぐいの絶滅戦争を財団が必死になってアメリカの農民に対して仕掛けている。土地があって労働すればやっていけるという農民の伝統的方式は、農民が感じている購買力の必要性、つまり農作業に必要な工業製品を購入するために、次第に変更されてきた。こうして資本金が必要になったために、農民はやすやすと世界権力の金利操作の餌食となっている。このために農民が破産しているのだ。 いまアメリカの小規模農民は絶滅の危機に直面している。つまり、不本意ながら自耕地を手放し、トラストという名の巨大な農業ソヴィエト(かつてのソ連の政治単位ソヴィエトをもじってこういった)に使われる作男になれと迫られているのである。

世界権力が用いる単純な支配のテクニック「分割して、統治せよ」     

世界権力が支配に用いるのは一つの単純なテクニック、すなわち「分割して、統治せよ」である。人と人とのあいだにある自然な断絶、あるいは不自然な断絶のことごとくが、そして憎悪と貪欲をあおるあらゆる機会が利用され、極限にまで増幅される。合衆国における人種・民族間の分極化は、洪水のように次々に出される政府の命令によって加速されている。その命令は、ひたすらアメリカ人とアメリカ人を反目させることを目的とした財団の「研究」に源を発しているのだ。ただこうした方法によってのみ、世界権力は人びとの日々の生活に対する鉄の支配を維持することができるのである。
  (中略)
世界権力の計画は依然として同じままだ。つまり、「分割して、統治せよ」である。(管理人注:敵対する相手と戦争させ双方に金を出し儲ける構図(=分割して統治せよ)がそこにはある。対立物の統一は進化であり,弁証法的進歩において重要な役割を演じるから,対立物の戦争およびそれらの統一こそへーゲルの中心思想と考えることができる。)

個人の最高に具体的な不平等を現実に生み出したのは,まさしく近代国家の偉大な発展と成熟であると言うべきである。<へーゲル・法の哲学より>

わたしは、エジプト人を駆り立ててエジプト人にむかわせる。兄弟は兄弟と、友人は友人と、町は町と、王国は王国と、相逆らって争う。(旧約聖書・イザヤ書第19章2節

「相互依存を超えた世界経済と地球環境の調和」のペテン         

1990年4月22日にワシントンで聞かれた三極委員会(TC)の会合で起草された「三極委員会報告書」は、この世界的規模の独裁権を「相互依存を超えた世界経済と地球環境の調和」と呼んでいる。この報告書の序文で、デイヴィッド・ロックフェラーは次のように述べている。

執筆者たちは、世界がいま経済的相互依存を超えて環境的相互依存へ、つまり両者の相互調和へと移行しつつあることを明らかにしている。ジム・マクニール(報告書執筆者)はリオヘの道すがら、わたしに助言を行なった。リオはこれまで開催された会議のなかで最大のサミット会議となるだろう。この会議は、世界共同体に安全かつ持続的な未来を保証するために、国家的および国際的な経済課題に必要とされる基本的変化と、わが国の統治体機関に必要とされる基本的変化とを産みだす政治的資格をもつことになるだろう。2012年までに、こうした変化がわれわれの経済的・政治的生活に完全に溶けこまなければならない。

★なわ・ふみひとのひとくちコメント

  わが国では相当な情報通と思われるような人でも、「ロックフェラーが世界帝王である」とか、「ロスチャイルドとロックフェラーは対立関係にある」などといった認識で著書を出版しています。もし本当にそう考えておられるのであれば、不勉強のそしりを免れないでしょう。
  ユースタス・マリンズは序文の中で、「私が35年かけてやっと探り当てた結論だから、疑う気持ちのある人は自分でそれ以上の調査をやってみてほしい」という趣旨のことを述べています。それだけ、この内容に自信を持っているということです。もちろん、生命の危険を伴いながら探り当てた“真実”なのでしょう。
  この本を読むと、世界で起こっている出来事の背景がよく理解できるようになります。たとえば、次のような疑問が氷解するはずです。

① ブッシュ親子がそろってアメリカの大統領という要職につくことができたのはなぜなのか。特に息子(現大統領)はどうみても知能の程度が低いと思われる人物だというのに‥‥。

② ニクソン大統領の下で補佐官や国務長官を務めたキッシンジャーが、ノーベル 賞を受賞し、いまなおアメリカ国内において隠然たる影響力を保持しているのはなぜなのか。

③ 人権国家を標榜しているアメリカが、天安門事件で学生たちを虐殺した中国政府を擁護する立場をとり続けたのはなぜなのか。

④ 先の大戦において既にギブアップしている日本に対して、原爆を落とす予定の広島や長崎を除く各都市に徹底的な空襲を行ない、市民の虐殺を実施したのはなぜなのか。

そして、私たちが最も知りたいと思うことは、「ではこれから先、世界を支配している彼らは私たちをどうしようと思っているのか」ということでしょう。最後の部分に世界権力の代理人の一人であるロックフェラーの言葉が紹介されていました。

  それによりますと、1992年にリオで開かれた第1回国連地球サミットがどういう性格をもつ会議であったのかがわかります。「世界共同体に安全かつ持続的な未来を保証するために、国家的および国際的な経済課題に必要とされる基本的変化と、わが国の統治体機関に必要とされる基本的変化とを産みだす政治的資格をもつことになる」ということです。

  要するに、「世界政府の邪魔になる要因を経済面、地球環境面で取り払うために、国家は変化してもらわねば困る」ということを述べているのです。では、国家はどのように変化させられるのか――。この結論は既に明らかでしょう。「国ごとの主権を放棄し、世界政府の言うとおりにしなさい」ということです。そうでないと、経済問題(大恐慌)も環境問題(地球温暖化)も解決しませんよ、と言っているわけです。
「経済的相互依存」が必要となる大恐慌は、まもなく(遅くとも2009年までには)発動させられるでしょう。そして、「環境的相互依存」の考え方は、いま「不都合な真実」というキャンペーンとなって強力に推し進められているのです。

しかも、なんとご丁寧に、終末の大峠と見られている2012年にタイムリミットを合わせて、地球レベルでの大きな変化が完了すると予告しています。これが彼らのアジェンダ(行動日程)というものなのでしょう。私の言葉で言えば「サタンのシナリオ」ですが‥‥。』 
                                

見えざる世界帝国「ロックフェラー帝国の陰謀1,2」ゲイリーアレン著(高橋良典訳)は自由国民社各1200円ですから各自買ってお読み下さい。ブログではとてもすべて紹介することは不可能です。下記は世界的なジャーナリストであるフランク・カペルの『ソビエト代理人H・キッシンジャー』によるもので1974年の出版であり当時のソ連などの文言はいたしかたないであろう。引用文は膨大なため要約・解説をした。その他.......

 第一巻巻末特別資料にラコフスキー調書がある

 この調書を読むヒントは河出書房新社「ドストエフスキー全集」第20巻273ページ~301ページの『手帖よりを読むと理解は早い。

 ポーランドの大統領直属諜報部に喰い込み”将軍”に相当する地位にあったある反共主義者は,「H・キッシンジャーは,第二次大戦中,ドイツに駐留していた米国陸軍の軍曹時代,ODRAとして知られている特別グループに入れられていたソ連のエージェントだった」と指摘している。彼はKGB(ソ連諜報部)とGRU(ソ連軍諜報部)のスパイや士官などの名簿を整備する仕事の責任者であった。(管理人注:ある人物がある人間を引き上げ徴用するには条件がある。それは絶対的忠誠心をその人間が雇用主にたいして生涯維持することができるかどうかである。ロスチャイルドがネルソン・ロックフェラーに命じたのはキッシンジャーを雇う条件として「彼が奴隷のように従順な性格を持っているか?」という一点のみである。恩義ではない恐怖心とそれをこえるものの実験がなされた。ナチの「死の天使」と呼ばれたヨセフ・メンゲレ博士のBreak Even Point(これ以上超えると発狂するポイント)による拷問であった。ヘンリーはこれにパスした。

 世界政府の概略については,1958年に創刊されたAmerican Jewish Communityの機関紙『コメンタリー』の中に予報されていた。すなわち「国際連合は,法制上の飾りを取り去ると,実質的には米国とソ連のための世界政府である」と述べられている。(管理人注:イスラエルの盟主が棲む英国は当然出てこない)米国は多額のドルを,対外援助と軍事緩和の形で,国際共産主義の「伸長防止」の一環として使っている。


 朝鮮戦争とベトナム戦争は,共産主義を封じ込めるということで,多数のアメリカ人の犠牲と納税者の多額の税金を浪費させた。北朝鮮と北ベトナムには,ソ連の手で飛行機,大砲,戦車などの軍事物資が供給されたが,当のソ連と米国は手に手を取って”緊張の緩和”をアメリカ国民に売り込んでいる同盟関係にあるのである..........キッシンジャーの推薦によって,これまでに共産主義者とかソ連のエージェントとか言われた安全保障上の危険人物が国務省の戦略や政策立案のポストについたり,海外で外交上の重要な地位が与えられたりしている。

 H・キッシンジャーのもとにおけるアメリカ合衆国の外交政策はすべて共産志向であった。”緊張緩和”と呼ばれようと,”同盟”といわれようと,結果は同じであった。


 Millennium Endgame参照

 ボルシェビキ革命と陰謀

 Zbigniew Brzezinski(MR.Z)の「テクトロニック時代」とは?

「同時に、各個人に対する社会的・政治的コントロールを発揮する能力が広範に拡大されるだろう。それは間もなく市民一人ひとりを殆ど絶え間なくコントロールし(管理人注:これが政府が渇望する国民総背番号制度)、傾向を見るデータを加えて、個人の健康に関する最も細かなデータや一人ひとりの個人的行動にいたるデータまで含め、最新のファイルを確保出来る所まで能力を高めるだろう。」
  「これらのファイルは専門家によって瞬時に検索されるだろう。情報をコントロールする人々の手に力が引き寄せられるだろう。現存する諸団体や諸組織は、おそらくあらかじめ社会危機を発見し、それを処理するプログラムを実際に展開する仕事の脱危機管理機関がとって代わるだろう(管理人注:これは、後に出現したFEMAの活動を叙述している)。」
  「この事は、我々が知っているような政治上の措置を行う余地の少ないテクノトロニック時代という専制絶対支配に向かって、これからの数十年の驀進させることだろう。今世紀末を見通すなら、最終的に人間に似た機能を持ち、同じく人間に似た理性をもった存在を含めて、生化学的洗脳(マインドコントロール)と人類遺伝子組替えの可能性が、いくらか困難な問題を生じさせるかもしれない。」

私(神様)よりも親兄弟・子供を愛する人間は私(神様)にはふさわしくない、そうである。だから、ユダヤの祖アブラハム(アブラム)は、神の命令にしたがって、我が子イサクを神への供物として殺そうとした。
そういう糞人間が崇める神など、糞の神だというのが、私の考えだ。
もっとも、世界文化に対するキリスト教の貢献は大きいし、「文学としての聖書」は私は好きだ。またキリスト教とユダヤ教には違いもあるとは思う。
しかし、キリスト教や仏教を利用して金儲けをしようという新興宗教にだけは我慢ができない。


(以下引用)


大震災を利用して信者に献金求める統一教会(有田芳生の『酔醒漫録』)
http://www.asyura2.com/11/cult8/msg/288.html
投稿者 虎丸花蜂 日時 2011 年 6 月 18 日 09:31:15: ZoHfPWCwONHuo

大震災を利用して信者に献金求める統一教会
有田芳生の『酔醒漫録』 2011/03/20
http://saeaki.blog.ocn.ne.jp/arita/2011/03/post_6405.html

 3月20日(日)地下鉄サリン事件から16年。私が25年間追及してきた統一教会は、大震災を利用してまで信者から献金を求めている。ここに示すのは内部文書だ(クリックで拡大)。「KYK」というのは「教区」を意味する。「今週中に全家庭が40数を勝利」とは、信者が昨日までに40万円を献金せよということだ。なお東北地方のある教会は、信者の子供を韓国・清平(チョンピョン)の統一教会施設に、家族を千葉の中央修練所修練所に避難させるという。

忍者ブログ [PR]