地盤に、石のようにある程度の固形性があるなら、それが歪んで圧力が高まることもあるだろうが、土の集まりである地盤にそういうことがあるのだろうか。地質学では、何とかプレート、のように大きな地盤を、まるで均質の、固形性を持った物体のように表しているが、そういう概念ははたして正しいのか。単に、土と砂と小石と大きな岩石の集合体で、固形性はあまりないのではないか。
つまり、「下にある」時は、その上のものを支える力はあるが、斜めになると、それが脆弱になる、というのは当然で、それを全体が大きな岩盤であるかのように思い込んで、永久的な建築物を作ろうとするのは、日本では大きな勘違いではないか、と思うわけだ。いくら「耐震構造」で作ったと自負していても、それは机上の空論、畳の上の水練ではなかろうか。自然災害の大半は、そうした「専門家」たちのドヤ顔のために生じている、と言っても過言ではない、と思う。まあ、山の土質を調査し、土砂崩れを起こしやすい土地とそうでない土地とを地方自治体や住人に知らせることが、学者や専門家のやるべきことだろう。
下の写真を見たら、土砂崩れの被害が道路だけで終わったのはまったくの幸運であったのではないか。自然の谷があったために、土砂がそこに流れ込み、その結果、谷の向こう側の土地や住人が無事であったわけだ。
土の性質によって、ある場所の土と隣接する土地の土とに大きな差がある場合ももちろんあるだろうし、地震によって土地が陥没して断層ができたりするのもあるだろうが、断層があるから危険地帯だ、と判断する考え方も、どうなのか、学者や専門家がそれほど自分の言葉に自信があれば、もっと「予測」してもらいたいものだ。
（以下「阿修羅」から転載）
まだまだ終わらない震災連鎖 地震研究の専門家が教える危険地帯〈週刊朝日〉
http://www.asyura2.com/15/jisin21/msg/378.html
地震で大規模な土砂崩れが発生した熊本県南阿蘇村 （ｃ）朝日新聞社
まだまだ終わらない震災連鎖 地震研究の専門家が教える危険地帯〈週刊朝日〉
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160420-00000000-sasahi-soci
週刊朝日 2016年4月29日号より抜粋
火の国熊本、そして九州全土に繰り返し牙をむく熊本地震。列島直下が震源となる「活断層型」のため、震度が6～7と揺れが激しく、各地で甚大な被害を出している。東京大学地震研究所の古村孝志教授（地震学）は、今回の連鎖地震についてこう解説する。
「16日のM7.3は、活断層型地震としては国内最大級です。現場は断層が連なる『断層帯』が何本もある場所。ひずみがたまる所で、地震が起きやすい。今回は『布田川・日奈久断層帯』で起きましたが、ここは国が以前からM7程度を想定していた地域。複数の地震が影響し合い、大きな地震が続けて起きたと考えられます。二つの地震は、前震・本震というよりは、いずれも二つの断層帯の本震です」
ちなみによく耳にする活断層とは、地下のひずみが特有の地形となって地表に現れたもの。実はこの危険な“活断層爆弾”は全土に存在する。
次に破裂するのはどこなのか。東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次教授（地震地質学）の予測だ。
「被害規模を考慮すると、まず活断層に近い都市はマークすべきです。実は人口が密集する県庁所在地、主要都市の多くは活断層に近い。名古屋、京阪神などは囲まれている状況です。熊本は今回地震が発生しましたが、ほかにも仙台や広島、福岡、金沢、富山、もちろん（首都直下地震が懸念される）東京は要注意。徳島や松山にも中央構造線があります」
揺れぬ地域はないのか。東北大の遠田教授はこう続ける。
「岡山は比較的安全。高松もまだいいほうかもしれません。高知で起こることも考えにくいと思います」
ただ残念だが、これは直下で起きる「活断層型」の話。「海溝型」を含めると話は違ってくる。
文部科学省所管の地震調査研究推進本部が出した最新の地震動予測地図では、さまざまな想定ケースをシミュレーション。
そのうち海側で発生して津波をともなう「海溝型」地震も含めた「今後30年間に震度6強以上の揺れに見舞われる確率」の地図をみてみると、巨大地震の可能性がある地域は一つや二つではない。
例えば、とくに危険度が高いとされる地域は、首都圏の東京や神奈川のほか、静岡、愛知、三重、四国地方の徳島、高知だ。次に危険なのは、東日本大震災で被災した宮城、福島のほか、北海道や茨城、埼玉、千葉、長野、山梨、和歌山、大阪、岡山、香川などだ。
さらなる展開もある。新たな知見をもたらすのはIT技術だ。GPS（全地球測位システム）が新たな“爆弾”の在りかを突き止めつつある。それは地下地盤の「ひずみの壁」だ。
国土地理院などによると、1990年代から測量用の基準点や地殻変動観測を目的に全国に電子基準点を置き始め、GPS衛星で24時間、高密度で高精細な測量をスタート。基準点は現在では1300カ所超におよぶという。集められたデータはオープンだ。さらにここ数年は、大学などが太平洋や日本海といった海底にも測量機器の設置を増やし始めている。
このデータを活用して研究に取り組むのは、京都大学防災研究所の西村卓也准教授（地殻変動論）。地盤が隆起、沈下したりする様子や、動く方向から分析している。西村准教授によると、日本列島は地盤の動きから、いくつかのブロックに分けることができる。このブロックの境界には過去の震源が集中。つまりブロックの境界は「地震の巣」となる可能性もあるのだ。
「この分析でも境界にどのくらいのひずみがたまっているのかはわかりません。ただ、たまる速さがわかる。今回の熊本地震も、GPS観測だと少なくとも熊本から阿蘇、大分まではひずみがたまる速度が速い場所でした。一つの地震でひずみの一部が解消されても周囲に連鎖的にひずみが集中し、地震が発生していると思われます。この観測を（活断層などを探る）地質調査と両輪でやれば、内陸部地震のリスク評価の精度は上がる」（西村准教授）
もちろん各地で今動く様子をとらえることで、異変も察知できる。西村准教授はこう続ける。
「東日本大震災以降、中部地方から北陸、山陰にわたって今も影響が続いています。ひずみがたまる速さが増しているのです。東日本大震災以前と比べ、危険度は高まっている。南海トラフによる巨大地震の想定地域の太平洋側についても、GPSで観測するとブロックの境界では『次』に向けたひずみがたまり、巨大地震が起こりやすいステージに入りつつある」（本誌・鳴澤 大、西岡千史）