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「おもかじ、とりかじ」の語源

長年疑問に思っていたが、調べるほどでもない、というような「ブラックボックス」はたくさんある。「おもかじ、とりかじ」もその一つで、「卯舵」「酉舵」だと聞いて、なるほど、と思った。十二支を方位に当てはめると卯が真東、酉が真西というのは古文の基本知識である。知ってどうということはないが、心のわだかまりが一つ解消されたという気持ちよさはある。
なお、「ようそろ」が「良く（宜しく）候」だろうな、とは推定していた。「よう」は「よろしく」ではなく「よく」のウ音便だろう。

（以下引用）

ようそろとは航海用語で、船を直進させることを意味する操舵号令である。転舵（または転舵命令）のあと、今向いている方向でよしというときに発することが多い。幕末海軍からの名残であり、旧日本海軍および海上自衛隊では、転じて『了解』『問題なし』の意味で復唱される。

漢字では「宜候」と書き、「よーそろー」と発声する。これは「宜しく候（よろしくそうろう）」が変化したものである。

船を左右に進める号令は瀬戸内水軍の航海術の伝承を受け継いでいる。進行方向から子丑寅卯の順で右回りに12等分に方位を区分し、右に舵をとる場合は「面舵」。これは「卯舵」（うかじ）→うむかじ→おもかじ、と訛ったものが由来[1]。左も同様に申酉戌の酉の方向に見立てて、号令は「取舵」である。

元々は、船首に立ち水路を見極める船頭が、後部に居る舵手に対して、直進か左右への転舵かを指示する際にそれぞれ「宜候」「取舵」「面舵」と呼んだ[1]。

なお、バックに相当する特別な号令はなく、そのまま「後進」である（“後退”は敗北につながるので後進）。
http://ja.wikipedia.org/wiki/ようそろ

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2015/03/15 (Sun) メモ Comment(0)

飲食業の「原価」

「阿修羅」から転載。
勉強になる記事だが、コスパばかり考えて、好きでもないものを飲食するのは馬鹿だろう。
それにしてもコーラ１００円の原価５円、ポテト２５０円の原価５円は驚いた。
また、飲食店の全体としての利益率が８％しかないのも驚きだ。これでは廃棄物だけですぐ赤字になりはしないか。税金などもこの「利益構造」表に書かれていないのだが、実際にはいくら稼いでも赤字という店が案外多いのではないだろうか。商売をやればやるほど足が出る、ということ。飲食業で３年以上保っている、という店は案外多くないような気がするし、多くの店では、自分の店の「利益構造」を把握していないという気がする。税金、雑費、あるいはあまり意識には上らないヤクザへのみかじめ料など、ちゃんと計上しているのだろうか。何か事故でもあった場合を考えると、利益率８％では安全な営業はできないように思うのだが。

（以下引用）

ぼったくられないための「モノの原価」大辞典（プレジデント）
http://www.asyura2.com/15/hasan94/msg/299.html
投稿者赤かぶ日時 2015 年 3 月 09 日 11:11:05: igsppGRN/E9PQ

ぼったくられないための「モノの原価」大辞典
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150309-00014752-president-bus_all
プレジデント 3月9日(月)9時15分配信

飲食店の利益構造

　知っていそうで、意外と知らないモノの原価。数字のわかる大人の嗜みとして、知っておきたい飲食店の利益構造を飲食店コンサルタントの齋藤俊成さんに解説していただいた。

　昨年末、高額のチャージ料などを請求されボッタクリだと利用客がツイッターに伝票の写真を添えて投稿したことから、店に批判が集中。運営元が謝罪し、当該店舗の閉店という騒動はまだ記憶に新しい。同じく昨年末には、某評論家が「『獺祭磨き二割三分』の1合3000円という値付けが適切かはなはだ疑問。便乗商法か」といったツイートをしたところ、そんなことはないだろう、とこれまた批判の的にされた。

　そもそも飲み屋の原価とはなんだろう？　　大手飲食チェーンに勤務後、現在は飲食店のコンサルタントを行う齋藤俊成さんにお話をお聞きした。

　「飲食店の場合、原価は基本的に材料費として考えていただいて結構です。

　まず、一般的な飲食店の利益構造から簡単に申し上げます。それぞれ売り上げに対しての割合ですが、メニューの材料費すなわち原価が約30％。次に人件費がやはり約30％。水道光熱費や販促費用、クリーニング代などの諸経費が約12％。店の賃料が約10％。減価償却費10％。残りの約8％が利益です。この8％をとるために、どうするかが問題となるわけです。

　今はずいぶん変わってきてもいるのですが、これが『FL60』(F=food〈原価〉、L=labor〈人件費〉の合計を60％以内でコントロールするという意味)と呼ばれる1970年代にアメリカからチェーン店の指標として導入された考えです」

　前述の獺祭の件でも「その獺祭の価格は1升2万円以上する。つまり、1合で2000円以上するのだから3000円は原価率67％。むしろ良心的ではないか」という書き込みに同意する意見が大半であった。

　では、一般の飲食店の価格はどうやって決まるのだろう。

　「店をつくる際はまず売り上げ予測から始めます。売り上げ=客数×客単価です。高級店ですと、ゆったりとしたスペースで客数は少ないが客単価を高く、大衆店はこの逆で、値段が安いぶん、回転を上げて客数を増やすというように、坪当たりの売り上げから逆算してメニューの価格設定をします。東京郊外で月の坪当たり売り上げが15万円でまあまあ、20万円だと優良店といわれます。

チェーン店の原価の目安（PIXTA＝写真）

　値ごろ感も重要です。おつまみ300円の店で、原価1000円だからといって1杯3000円のお酒は売りにくいでしょう。原価率30％と適正でも、売れなければ意味はありません。

　原価率を下げることが儲けのすべてのように誤解されがちなのですが、そういうわけではなくて、個人経営の飲食店の場合なら、原価率を下げるよりも粗利額をいかに確保するかということのほうが重要でしょう。

　例えば原価が100円のものを300円で提供すれば、原価率は33％ですが、粗利額は200円。一方、原価が1000円のものを1500円で提供すると、原価率は67％ですが粗利額は500円。正直、原価率なんてどうでもよくて、いくら儲かるのかを重視しています」

　では、客としてコスパのよい商品はどんなものなのだろう。図は我々が日ごろ利用するチェーン店の原価の目安である。

　やはり「ビール」は原価率が高く、○○割りと言われるものの原価率は低い。スーパーでビールの値段を知る我々としては、同じものに3倍(原価率33％)の金は払わないだろう。というわけで、店側はビールの価格は抑えざるをえず、儲けは少ない。ビールばかり注文する客はあまり歓迎されないわけである。

　「酒類は小売値と仕入れ値の差があまりなく、飲み屋だからといって、それほど安く仕入れることはできません。店は儲からないから売りたがらない。ビール離れといわれていますが、当然ともいえます。店としてはサワー推しなわけですから」

　店側からすると、「集客商品」と「儲け商品」があると齋藤さんは続ける。

　「『集客商品』とはマクドナルドのハンバーガー、吉野家の牛丼など、店を代表する商品です。看板メニューなので下手なものは出せませんから材料費は高くつく。一方で、お客様を集めるための商品ですから、価格を高く設定することもできません」

　例えば、牛丼の並盛は生肉を約80～90グラム使っているが、100グラム100円程度の肉は仕入れているという。ファストフード店のチーズバーガーの原価率は70％、焼き肉チェーンの主力商品であるカルビや牛タンも60％程度といわれている。それで儲かるのだろうか？　

　「彼らの商売のポイントはそこにはありません。原価の安いポテトやドリンクなどの『儲け商品』であるサイドメニューとのセット売りにすることで、トータルの原価率を下げて稼ぎたいと思っているのです」

　駅の立ち食いそば屋などでは、そば単体も天ぷらなどの揚げ物も原価率は30％程度だが、天ぷら1枚乗せても人件費も客の滞在時間も変わらない。であれば、トッピングの追加で客単価を上げて、粗利額を増やそうというのが狙いである。

　コスパのよいチョイスの目安のひとつが「本日のおすすめ」メニューだと齋藤さん。

　「店の評判、リピーターの獲得も兼ねているので、原価率が高い。つまり、よい素材のものが多いといえます」

矢野貴之＝構成　PIXTA＝写真

2015/03/10 (Tue) メモ Comment(0)

株の配当

株の配当というのも株をやらない人にはブラックボックスだ。誰がどういう基準で決めているのだろうか。株主総会で決めるならまだ公明正大な印象もあるが、経営者が適当に決めているのでは、と言う印象もある。そもそも、会社の事業の詳細は株主には分からないだろうから、経営者が公認会計士と結託すればどうにでも騙せるのではないか。会社が株主のものだとするなら、無配の会社は株主への責任をまったく果たしていないことになる。そういうことが許されているのは、実は株主は会社の持ち主ではなく、競馬の「勝ち馬投票券（馬券）」と同様、「会社盛衰投票券」としての株を買っているだけだ、という共通認識があるからだろう。これで株はバクチではない、と言うほうが無理である。しかも、バクチにしても、競馬ほどの公明正大さもない。（その競馬も常に八百長疑惑があることはここでは不問とする。）

もう一つの疑問。
ある株の売り物が無くなった場合、その株の値段が下がる可能性はなくなるのではないか。空売りとかいう意味不明なものもあるようだが、たとえば株価を形成する何社かの株（のうち買えるもの）を日本政府が買い占めたら、株価は政府が株高政策の必要が無くなるまで、もはや下がらなくなるのではないか。何しろ、売りに出せるモノが無いのだから、その高値でも買おうという取引があった場合にしか株価は変動しないし、その取引では高値にしか動かないことになる。これが現在の状況ではないか、と思う。つまり、会社の業績とは無関係に株価だけが上がっている、というわけだ。今の日本で業績好調な会社が、一部上場の会社の中でどれだけ有るというのか。

本当なら、株の額面によって、たとえば額面の１％を半期ごとに必ず配当する、とするのが株式配当のあるべき姿だろう。そうでないから、株が詐欺師たちに悪用されることになる。株の額面の１％を必ず配当しなければならない、となれば経営陣も経営に必死にならざるを得ない。株の額面の数字は明らかだから、会社の業績を誤魔化しても無駄だ、ということになる。そして、こうすることで、株の素人も安心して株が買えることになり、本来の「株式会社を中心とした資本主義社会」が成立するだろう。
年間２％の利子ならば、今の時代には銀行預金よりも遥かに有利だから、金を死蔵している人々もこぞって株の購入に走り、仮に株高が好景気を意味するならば、空前の好景気が生まれることになるのではないか。

（「ヤフー知知恵袋」から転載）