覚せい剤使用などの罪で起訴されたASKA被告に合成麻薬MDMAなど100錠を売り渡したとして、指定暴力団住吉会系組幹部の安成貴彦容疑者と、無職の柳生雅由容疑者が逮捕された。この影響で、一部の暴力団関係者が、一時的に芸能人との交流をやめるよう組員に通達を出していたことが分かった。
暴力団の動きを伝える実話誌のライターによると「今まではあまり連携することがなかった厚生労働省地方厚生局麻薬取締部（マトリ）と警視庁の組織犯罪対策課（組対）が連携捜査しており、過去に麻薬で捕まったタレントの捜査より強力な姿勢がみられる」という。
「もともと暴力団内部では、組織の弱体化を招くとして、数年前から“クスリを売るな、やるな、運ぶな”という方向性が出されてはいたんですが、それをさらに念押しする形で、今度は“素行の悪いタレントと付き合うな”という指令も出ているんです」（同）
両容疑者はいずれも容疑を否認しているが、2人の名前はASKA被告から出たものだった。
「ASKAが、数年前から電話で柳生にMDMAや覚せい剤を売ってもらっていたと供述していて、柳生は安成から薬物を仕入れてASKAに譲渡していたとみている。ただ、ASKAは別の入手ルートもあったようで、そこも継続して捜査中」と捜査関係者。
このASKAの入手ルートで捜査の動きが拡大したと見ているのが、前出ライターだ。
「いま既存の麻薬に加えて危険ドラッグへの関心の高さから、厚労省も警察との連携に積極的になっていて、そのひとつとして購入資金を潤沢に持つタレントら有名人の購買ルートに着目しているんです。中でもASKAの入手ルートは、輸入の動きに強いマトリと、暴力団の動きは組対の連携でより大きな効果を上げられるという見方が強いんです。組織的な縄張り争いのあった両者のタッグがあれば、規模の大きい摘発につながるのでは？」
これまでの麻薬捜査では、マトリが逮捕よりも入手ルートの解明に軸を置き、容疑者をあえて泳がせることもあり、逮捕を成果の第一とする組対とは性格が違うともいわれてきた。
「でも、マトリが組対に協力するということは、逮捕の動きが強まるので、暴力団側にとっては非常にやりにくい」（同）
現在、暴力団関係者は暴排条例の影響で家も車も買えなくなり、宅配便すら送ることを阻まれる時代となった。そこで逮捕者を出せば、組織の弱体化は避けられない状態。巧みに捜査の目を逃れる術を持っている暴力団関係者も、さすがに顧客タレントの逮捕までは防げないため「そもそも芸能人と付き合うな」という指示が出ているようだ。
前出ライターによると「暴力団関係者との交際がささやかれる演歌歌手Yが“●●さんから突然もう電話するなと言われた”と大物ヤクザの名前を出して首を傾げていた」という話があるというから、麻薬と関係なくとも、暴力団関係者がタレントとの付き合いに神経質になっているのは確かなようだ。
（文＝鈴木雅久）