「in deep」というサイトから転載。
私は昔、南極の氷が溶けたら地球の陸地のかなりな部分が水没する、という主張に疑問を感じて、自分で計算したことがある。南極大陸の氷の厚さ（地表部分全部、つまり海抜平均高度としてもいい）と、面積からその氷の体積を概数計算し、それを海の面積で割ればいい。その結果の数字は忘れたが、ほんの数センチ、おそらく２、３センチ程度しか上昇しなかったという記憶がある。少なくとも、毎日新聞のような８１センチもの海面上昇はありえないはずだ。温度上昇によって水そのものの体積が少し膨張するにしても、これほどの膨張はありえないだろう。
なお、南極大陸の面積や地球の海の面積はウィキペディアで簡単に調べられる。ただ、自分で海面上昇の計算までやるような物好きはあまりいないから、こうした毎日新聞のヨタ記事が世間を騙すのである。ついでに言えば、学者連中は「地球温暖化詐欺」の共犯者だから、こうした嘘をあばくことは決してしない。槌田（誠？）博士や武田邦彦はその中では珍しい存在だ。


（以下引用）


ここから、英国デイリーメールの内容をご紹介します。


なお、この記事に出てくる「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の新しい報告書」というのは、この夏に、日本などのメディアでも、「温暖化が進んでいる」という表現で多く紹介されていましたので、そのような記事のひとつをご紹介しておきます。




ＩＰＣＣ:温暖化で海面最大８１センチ上昇　報告書最新案
毎日新聞 2013.08.22

今世紀末の地球の平均海面水位は、最近２０年間と比べて最大８１センチ上がり、平均気温は最大４．８度上昇すると予測した気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第１作業部会の第５次報告書案が２２日、明らかになった。報告書の改定は６年ぶり。

人間の活動が原因で地球温暖化が起きている可能性は「極めて高い」（９５％以上の確率）と踏み込んだ表現となっており、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減が急務であることを示す内容。今後の温暖化対策の基礎資料となる。９月下旬にストックホルムで開かれる世界の科学者と政府関係者らの会合で最終調整した上で確定し、公表される。





デイリーメールの記事は、「この報告書の内容は温暖化を示していない」という主張です。

ここからです。


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World's top climate scientists told to 'cover up' the fact that the Earth's temperature hasn't risen for the last 15 years
Daily Mail （英国） 2013.09.20


世界のトップクラスの気象学者たちは、地球の気温が最後の15年間上昇していない事実を「隠蔽」することを促された


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▲ リークされた国連の文書によると、ベルギー、ドイツ、ハンガリー、そして、米国の政治家たちが最終草案への懸念を高めていることが示された。写真はニューヨークの国連本部。


気候変動に関する最も権威のある研究に取り組んでいた科学者たちは、世界の気温は過去 15年間にわたり上昇していないという事実を「隠蔽」するよう促されていたことが語られた。

リークされた「気候変動に関する国連の政府間パネル（ IPCC ）」の報告書によると、ベルギー、ドイツ、ハンガリー、米国の政治家たちから最終案についての懸念が提起されたことが示されている。この報告書は科学者数百人がまとめたものだ。

来週発行される報告書は、1998年が最も暑い年だったという事実に対処することが期待されており、科学者たちは説明に苦慮している。

この報告書は IPCC による６年間の作業の結果として、気候変動と、その要因について書かれたものとしての世界的な権威として見られるはずだ。そして、これは英国の「緑の政策」を含む各国の政府に対しての権威となる。

しかし、昨日から AP 通信上で閲覧することのできるリークされた文書によれば、この数年間の「地球温暖化の不足」に対して政治家たちは深い憂慮を示していることがあきらかにされた。

ドイツでは、わずか 10年や 15年の期間を見て判断するのは「誤解させる」ものだったとして、数十年から数世紀のスパンに焦点を当てるべきだということで、温暖化説の削除に向かっている。

ハンガリーでは、この報告書が、人的な要因による気候変動に否定的な立場の人たちにとって有利な材料になるのではないかと懸念している。

米国の代表団も議論に加わり、低いレベルでの温暖化が海洋によって吸収されることによって、さらに熱を低くしているという、科学者たちによる「仮説」を引用して、温暖化の不足を説明した。

これまでの最後の IPCC の「評価報告書」は 2007年に発行されたが、そこには、「ヒマラヤ山脈は 2035年までに溶けてしまうだろう」というような当惑させるような主張があり、これらを修正しなければならくなった後に、大きな論争の対象となってきた。

その後、 IPCC は「クライメートゲート事件」のスキャンダルにまみれる。しかし、最終的には不正行為が発見されることはなかった。

来週発行される今回の最新の報告書は 2,000ページに及び、ストックホルムにおいて、全世界 195カ国の代表団に提示される。

しかし、この報告書が６月に各国政府に発表されて以来、科学者たちの調査結果をまとめた政策立案者たちから何百もの異議が提出されている。

たとえば、この報告書には、 1998年から 2012年の間の温暖化の率は 1951年からの平均値の半分だったとされている。ここには、エルニーニョ現象やラニーニャ現象などの海洋のサイクルと火山噴火による冷却効果などの自然変動について記されている。

海洋の表面に関しての章を記したドイツの気候科学者、ステファン・ラームストルフ博士は、温暖化の減速への対処について、「公開討論」による圧力を感じ続けていたことを昨日認めた。

この報告は新しい調査ではなく、世界中の科学者によって行われてきたすべての作業の集大成であるため、会議では高度に争われる可能性がある。

また、報告書では、人間による炭素排出が地球温暖化を引き起こしているという説に対して、 2007年には「非常に可能性が高い」という表現だったものが「極めて可能性が高い」という表現に変わっているが、そのようなケースもあるかもしれない。

しかし、科学者たちは、 2000年から 2010年までの 10年間が暑さとしての記録を作ったのに、なぜ、それが 1998年の水準を越えていないのかということに対して説明する必要に迫られている。


IPCCのスポークスマンのジョナサン・リンは昨日、以下のように述べた。「これは数百人の科学者たちの働きによる４年間の集大成です。そして、これは政府が政策立案者のために、これを書いた科学者との対話の中で、明確かつ簡潔に、その概要を保証する機会を得ることになります」。