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ゲーム・スポーツなどについての感想と妄想の作文集です 管理者名(記事筆者名)は「O-ZONE」「老幼児」「都虎」など。
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6月29日の総理官邸前デモについての「阿修羅」コメントの一つが気に入ったので転載する。
たった一言だが、素晴らしいフレーズだ。


(以下引用)


26. 2012年6月26日 04:19:28 : QL9kSASB6s


さあ、歴史を変えた人達の「ひとり」になりましょう!!!!!







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「ブロゴス」経由で知った河野太郎のブログを転載する。
最近のミャンマーブームというのは、あれはユダ金が煽っているに決まっている。(スーチーは欧米の道具だと何度も書いてきた。あの若づくり婆さんを使ってのミャンマーの「民主化」など大昔からの規定路線だろう。)だからこそ、日本政府はミャンマーへの債権放棄などということを平気でやるのだ。そういう金があるなら、消費税増税などやる必要は無いだろう。
もちろん、ミャンマーだけの話ではない。IMFへの数兆円の拠出など、あきれた話である。東日本大震災や福島原発事故の後始末で膨大な金が必要な日本政府が、なぜ貿易のライバルであるEUやアメリカを救うために金を出さねばならないのか。
IMFの問題は、政治の問題ではなく、経済の問題である。要するに、当たり前の話だが、経済面ではEUと日本はライバル関係なのだ。EUが上がれば日本は落ちるという関係であって、経済とは基本的にゼロサムゲームなのだから、弱ったライバル国を経済的に助けるというのは、宋襄の仁というものである。まあ、だからと言って日本の輸出企業を援助しても、それも実質的には外国人株主の所有物なのだが。
いずれにせよ、日本政府は金が余って余って仕方がないらしい。そうでなければ、これほど鷹揚にあちこちの国への債権放棄はしないだろう。(笑)
つまり、消費税増税など、本当はまったく必要がない、ということである。
下記記事の中で、イラクへの7358億円の債権放棄とは、アメリカのイラク侵略戦争でイラクという国が実質的に消滅したから、債権放棄をせざるを得なくなったということだろう。ならば、アメリカにその債務を肩代わりさせるべきだが、それどころかイラク戦争の戦費を逆に分担させられたりしている。
いやはや、奴隷国家はつらいね。
それでもまだ日米関係絶対主義者という連中がいるのはびっくりだ。そういう連中というのは、表面は人の顔をしているが、人間としての誇りも何もない奴らであり、餌さえ貰えれば何でもしますという、犬や豚以下の連中である。(犬や豚には失礼!)
 
 
 
(以下引用)
 
 
消費税法案の裏側で
2012年06月27日 08:40|外交問題無駄遣い撲滅プロジェクト自民党役職停止中
今日、衆議院本会議で消費税法案が可決された。

しかし、その裏側で...。

ミャンマーの国際社会への復帰に資するという名目で、政府はミャンマーに対する債権のうち、2003年4月以降に返済期日がきた1274億円を免除する。

2003年3月以前に期限が来た1989億円については、日本のメガバンクが同額をオーバーナイトローンとして貸出、間髪入れずに政府が長期円借款をミャンマー政府向けに出し、この貸出を返済する。この長期円借款は0.01%の金利で10年据え置きでその次の30年で返済する。

そして過去20年間にわたる遅延損害金1761億円については、ミャンマー政府の改革努力の継続を一年間モニターし、成果が上がっていれば免除すると発表した。

問題は、この遅延損害金のモニタリングについて、どんな指標をモニタリングするのか、それが今、どんな状況にあり、その後、どういう状況になったら成果があがったと認定するのか、まるで発表されない。

民主化、少数民族との融和、経済改革などをモニタリングすると外務省はいうのだが、民主化や少数民族との融和などは、成果があがっていると認定するためには、1年以上のモニタリングが必要だろう。

外務省には、ODAは国民から預かったお金だという認識がまるでない。

本来、国民が持っている債権を放棄するのだから、日本国民に対して、ミャンマー政府にこれだけのことをやらせるということをコミットすべきだ。それが面倒くさいものだから、いい加減なモニタリングでごまかして、債権放棄してしまう。

ちなみに最近、放棄されたODA債権は

2003年度 1088億円
2004年度 1699億円
2005年度 9683億円
2006年度 1523億円
2007年度  218億円
2008年度 2860億円
2009年度   76億円
2010年度  164億円
2011年度  996億円

なかにはイラク向けの7358億円なども含まれるが、リチウムの産地でもあるボリビア向けの債権534億円が放棄されていたり、ガーナ向け1047億円、ナイジェリア向け2439億円、ザンビア740億円、タンザニア637億円、コンゴ899億円、バングラデシュ144億円など、円借款そのものを見直す必要がある。

先日の、外務省の行政事業レビューでは、例えば、ソマリアやエチオピアにおけるWFPの汚職が国連やアメリカ国務省のレポートで指摘されているが、外務省はどう対応しているのかという質問に対して、WFPに対して申し入れをしています、意見交換していますという具体性の全くない回答に終始する。

諸外国のNGOが、WFPはきちんと書類を公開せず、確認ができないという問題を指摘しているのに、外務省は全く注意を払っていない。

ウガンダへの地方治水計画という無償プロジェクトで、掘った井戸の23%は機能していないのはなぜかという質問に対して、ゼロ回答。

しかも世帯あたり400シリングの料金負担という計画だったのに現実は500から2000シリングの負担になり、それに対する住民の反応は記載されず、それなのに成功したプロジェクトに分類されているのはなぜかという質問に対して、ほとんど満足な回答もできず。

他の国の治水プロジェクトとの比較もできない。

真剣に、我が国のODAを半分以下に減額し、その内容も大幅に変更する必要がある。

今のままでODAを継続することは限られた財政の無駄遣いだ。
 
すでに終了したらしい「キチガイの戯言ブログ」とかいうブログから転載。
小沢が何かの決意をしている、というのは確実な気がする。


(以下引用)



テーマ:
小沢一郎は日本最古の神社倭国初代天皇である神武天皇御霊(みたま)を祀魂している大神神社なに?を祈願したのか?

おそらく、日本国護国守護に彼は

この日本の国のために自分の命の使い道」を誓ったに違いない



私の直感」で感じた。

その理由が龍のノイズにある。

西洋のイルミナティから認められなかった東洋のイルミナティの龍の霊力に託した。

まさに日本を食い物にするイルミナティVS古代天皇の龍の戦いに

終止符が付くのか?



小沢氏がナゾの神社めぐり!野田おろしを祈願?
●●●●●●●●●●以下転記はじめ●●●●●●●●●●

民主党が8日の常任幹事会で、1審無罪判決を受けた小沢一郎元代表党員資格停止処分の解除を決める。処分は「判決確定まで」と規定されていたが、輿石東幹事長らは10日の控訴期限を待つことなく、フライング気味の措置に踏み切る。この間、党代表でもある野田佳彦首相は対応を輿石氏に丸投げ。小沢氏が反発する消費税増税関連法成立に向けた深謀遠慮があったとはいえ、「政治とカネ」に対するルーズさを露呈したことで、増税に国民の理解を得るのは難しくなりそうだ。
 
 「お任せします…」
 
 首相は最近、輿石氏と会うたびに、こう言って小沢氏の処分問題を一任する考えを示していた。7日午後も約20分間会談し、最後の腹合わせをした。
 
 「党内融和」を標榜する輿石氏は、首相と小沢氏の直接会談での両者の和解を模索する。ただ、小沢氏が会談を「私には党員資格がない」という理由で拒否している以上、処分解除は絶対条件。とはいえ、判決確定後では解除のありがたみもうせる。今回のフライング解除は、小沢氏に恩を売るとともに、自らの調整能力を党内に誇示するためにも必要な措置だった。
 
 そんな思惑を知ってか知らずか、首相も処分解除に前のめる輿石氏の言動を黙認した。そこには首相なりの計算が働いていた。
 
 消費税増税法案環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)交渉参加問題原発再稼働に向けた原子力規制庁設置法案-。6月21日の通常国会会期末をにらみ、政権の課題は山積している。すべてのハードルをクリアするためには会期を大幅に延長するしかないが、参院の最高実力者である輿石氏につむじを曲げられてはうまくいかない。
 
 加えて自民、公明両党も消費税増税に関する与野党協議の前提条件に民主党内の一本化を挙げている。首相にとっても、小沢氏処分解除は消費税増税関連法案の成立に向けた必要条件だったのだ。
 
 だが、「判決確定まで」と決めていた小沢氏の処分期間を、自ら反故にする党執行部の判断を首相が追認した事実は重い。首相は、公職選挙法に抵触の可能性がある前田武志国土交通相を問責決議後も続投させている。今回も小沢氏の「政治とカネ」問題を不問にふす行動を取ったことで、内閣支持率がさらに低下するのは確実だ。

民主・小沢元代表、奈良・桜井市にある大神神社をひそかに訪問(12/05/06)
 
 
 
 一方、小沢氏7日午前、三重県伊勢市の伊勢神宮を参拝した。無罪判決に続き、党員資格停止処分という“足かせ”が外れるのが確実になったからか、参拝客に笑顔を振りまくなど終始、上機嫌だった。
 
 小沢氏このところ西日本の神社めぐりを続けている。4月26日の判決前には和歌山県の熊野本宮大社、名古屋市の熱田神宮5月5日に大阪市の住吉大社6日も奈良県桜井市の大神神社をひそかに訪問している。連日の参拝の狙いは復権への「神頼み」か、それとも「野田おろし」に向けた必勝祈願か…。(加納宏幸、山本雄史)

●●●●●●●●●●以上転記おわり●●●●●●●●●●
某書評ブログ(多分)から転載。
書評全体としては江本に批判的な内容なのだが、江本の提言は素晴らしいと私は思う。
まあ、私はゲームとしての野球は最高である、と思っているので、他人とは考えが合わないだろうとは思う。なにしろ、サッカーなど、何が面白いのか、さっぱり分からない人間なのである。ゲームとしての野球は、麻雀に匹敵する天才的な創造である。そのどちらも衰退しつつある、というのが悲しいところだが。
でまあ、野球ならリトルリーグでも草野球でも見ていて楽しいという私からすれば、野球の裾野を広げるという案は素晴らしい案だ、と当然考えるわけである。その理由も江本が言う通り、今の野球は「人的資源の無駄遣い」をしているということだ。アマチュア野球の好素材は、準プロ野球の組織で野球を続け、その中からプロに上がるようにすればよい。つまり、アメリカの3A,2A、1Aのように、プロ野球の傘下組織を作ればいいのである。今の2軍制度程度では人材が不足する。また、準プロ野球は、それ自体としてファンが付く可能性もある。江本が言うように、3500人の観客動員を目指すということだ。これはけっして難しいことだとは思わない。地方テレビ局と契約して、試合の放映をしたら、スポンサーを得ることだって可能だろう。なぜなら、野球ほどゲームとして面白いスポーツは無いからだ。リトルリーグから知っている選手が成長していく様子を眺めていれば、その選手が準プロのままで苦しんでいたら応援するだろう。そのように、まず、「知られる機会を作る」のが一番大事なのである。
私は、草野球がテレビ放映されたなら、喜んで見ると思う。そういう人間は、おそらく私だけではない。もし、観客が求めるものがプロの妙技だけなら、なぜ「がんばれベアーズ」や「メジャーリーグ」などの映画を喜ぶ人間があれほど多いのか。なぜ万年最下位チームを応援するファンがいるのか。


(以下引用)



江本の言いたいことは以下のとおり。

プロ野球チームが16(四国アイランドの4つを含む)は少なすぎる。
アメリカがマイナー、独立リーグ含めて200~300のチームがあるのだから、人口比でその半分のチーム
数なら100~150のチーム数があったほうがいい。
社会人チームをプロ化し、二軍の選手をちりばめれば可能だし、採算だってとれる。
毎試合三千五百人集めればいいだけだ。
『茨城ゴールデンゴールズの試合には、毎回一万人近いお客さんが集まっているではないか』
(球団存続決定、おめでとう!)
マイナーなんだから給与は最低限の食えるくらいでいい。がんばって上にくればいいだけの話だから。

江本の言うように、日本中各地にみんなが応援するチームが出来れば、スポーツ環境は発展していくと思う。
応援ってのは、されるほうはもちろん、するほうだって元気になるもんだからね。

プロ野球球団が多いほうがいいのは何故か。
高校生のドラフト指名は2005年度は24人だった。高校球児が16万人だから、三年生が5万人としたら5
万分の24人しかプロに入れない、と著者は言う。
『高校時代、甲子園を目指して死ぬほど練習しても、ほとんどの人は卒業したらそこで終わり。好きな野球
を続けて、それで食っていきたい、あるいは鍛えてもっとうまくなりたいと思っても、ほんの一握りのエリート
以外には、そういう場が用意されていないということ。』
『これは多くの才能が野に埋もれていくことを意味する』
「長周新聞」から記事の後半を転載。(記事の全文に賛成するわけではない。私は共産党は今の政治の中で重要な存在意義があると思っている。彼らの思想がマルキシズムに対する「修正主義」ならなお結構だ。)
日本の政治は、米国やIMFによって操作されている、というのは一部の人間には常識だが、下記記事はそれを裏付ける内容である。米側の人間やIMFの人間は、その事実を隠す気すら無いのである。
にも関わらず、日本のマスコミが絶対にその事実に触れようとしないのは、もちろん、日本のマスコミも米国の支配下にあるからだ。
まあ、しかし、この状態がいつまでも続くとは私は思わない。総理官邸前4万5千人デモを見ても、近いうちに人民が本気で立ち上がることが予想できる。その時、尻込みし、傍観していた者たちが、「革命」の後に、まるで自分たちが先頭に立って戦ったかのような顔でしゃしゃり出てくることも予想できる。
人民のためだったはずのフランス革命がブルジョワのための革命に変質させられた、人類のあの経験を繰り返してはならない。


(以下引用)


4月末に民主党訪米団とあったアーミテージ元国務副長官は「歴代首相でだれを評価しているか」と問われ、「一に中曽根、二に小泉。その二人に野田は匹敵する。日米同盟の意義を理解しており、消費税やTPPも一生懸命やっている」と応えた。5月の日米首脳会談はオバマがはじめて、日本の首相をホワイトハウスに呼び三時間会談したが、野田は「日米関係がより美しい花を咲かせるために先頭にたって土作りや水やりに努力する」と発言した。国民のいうことは踏みにじるが、アメリカに認められるなら「政治生命」も惜しくないというものである。
 自民党は09年の総選挙でたたきのめされても一貫して消費増税を主張している。国民の生活が疲弊し、年金や医療制度の不信、年間の自殺者が毎年3万人を超す深刻な経済事態をつくった責任は自民党だが反省はまったくない。自民党の2010年のマニフェストでは「消費税から逃げない」として消費税率を10%にすることと法人税引き下げを明記した。今回の消費税関連法案の修正協議では「消費税増税法案に協力するのだから自民党案に協力しろ」と要求。後期高齢者医療制度の廃止法案、最低保障年金制度創設法案などの提出の撤回を求め、低所得者層への一律年金加算や高所得者への年金減額に反対した。民主党以上に富裕層を優遇し、低所得者対策など切り捨てることが中身である。
 「貧乏人の味方」を標榜してきた公明党は消費税について「社会保障と少子化対策に使い道を限定」「10年代半ばまでに段階的に実行」とし、政権公約でうたった。だが修正協議中は自民党の様子見に終始。創価学会員からも批判が高まるなかで態度表明をさけ、民主・自民の合意が決まった段階で公明党は合意賛成を表明した。民主・自民だけが消費増税に賛成したまま衆院選に突入すれば、自民党との選挙協力が瓦解し、その後の政界再編に参画する議席が減る。支持母体の創価学会からも批判が強まるなか、自民党票のほしさで消費増税や福祉切り捨てに賛同している。
 もっともたちの悪いのが「共産党」の看板を掲げる修正主義集団である。国民のなかで直接行動を求める機運が高まっていることを「集票チャンス」と見て、消費税反対やTPP反対を掲げた衆院選候補の擁立に熱をあげ、人気取りに終始している。かれらは鳩山元首相などと一緒になって超党派の集会に参加するなど、大衆的な斗争を否定し、国政を変える力にはならないパフォーマンスに終始している。

 アラブの様にの声充満 全国団結の行動機運

 消費税をめぐって経団連の米倉弘昌会長は「胸襟を開いて議論をおこない合意に達したことを高く評価する」と歓迎する談話を発表。日本商工会議所の岡村正会頭も「一歩前進だ」と評価し「ぜひとも今国会で修正法案を成立させてほしい」と期待を示した。ライシャワーセンター東アジア研究所長のケント・カルダーは5月初旬、米政府の見方として「消費税増税法案の成立は日本の安定、とりわけ財政システムの安定に重要だ。消費税増税法案が不成立のまま選挙になれば米政府の想定とは違った展開となる。米政府は日本政府の決断を求めているからだ」「時間が経てば維新の会の影響力は弱まるだろう。米政治にとって2013年はきわめて重要な年になる。オバマ大統領が再選されれば3~9月、ロムニーマサチューセッツ州知事が大統領になれば、6~12月の時期に米政府内部で人事や政策の基本が固まる」「その時期、来年8月まで日本の政治が混乱していたら日本は米国と政策などで協調する重要な機会を失う」と指摘。
 アメリカの代理人である国際通貨基金(IMF)も最近、消費税率について将来的に15%まで引き上げる必要があると声明を発している。与野党そろって米国や財界に買われた代理人であり、お願いしたり説得して聞く相手ではないとの実感は全国で切実感を増している。
 こうしてどの政党もあてにならず、野田政府が米国政府の出先として暴走するなかで、いうことを聞かせるのは大衆的な政治斗争の力しかない。権力がいくら突っ走っても生産を担う人民を従わせることができなければ権力が維持できないのははっきりしている。国を動かす主人公は生産人民である。チュニジアやエジプトなどの「アラブの春」でも下から団結した全国的な直接行動で独裁政府を打ち倒した。日本でも原発再稼働に反対して首相官邸を1万人を超す人人が包囲するなど直接行動の機運は充満している。国政を変えるのは全国が団結した直接的な大衆行動しかない。
「NHK news web」から転載。
私の母がよく言っていた沖縄の俚諺に「見ぬもの清し」という言葉があった。汚れが目に見えないものは、それがどんなに不潔でも我々は平気で食べている、ということだ。気に入らない上司のお茶に雑巾の搾り水を入れるOLの話や、客に出す食事に唾を吐き入れる、レストランのチンピラ料理人の話はたまに聞くが、放射能などは「見えない汚れ」の代表みたいなものである。我々は公の機関によってそれがきちんと検査された上で市場に食品が流通していると信じるしかないのだが、はたしてどんなものだろう。全品検査ではなく、ただのサンプル調査で、しかも放射能の一部しか検査できない機械で「検査」して、それでゴーサインを出しているというのが実情ではないだろうか。
などと言っても、おそらく我々の体は流通食品でとっくに被曝しており、今更、という話なんだけどね。
「次回の漁で、東京などの大消費地への出荷を目指したい」だって。
そういうことは目指さないでほしい。
まあ、金のためなら自分の子孫が奇形になってもいい、というのが人間であるから、いわんや赤の他人をや、ということだろう。もちろん、福島の人々をそう追い込んだのは東電と政府であって、真に責められるべきは彼らである。



(以下引用)


福島県沖の魚介類 店頭で販売再開

6月25日 12時13分
福島県沖の魚介類 店頭で販売再開
 
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原発事故のあと、初めて福島県沖で漁が行われ、放射性物質が検出されなかった魚介類が25日、水揚げされた相馬市と福島市で販売されました。

福島県漁連は、原発事故のあと漁を自粛していましたが、今月22日、相馬市の沖合で「ミズダコ」と「ヤナギダコ」、それに「シライトマキバイ」に限って試験的な漁を行い、水揚げされた3種類の魚介類から放射性物質は検出されませんでした。
これを受けて25日、地元の相馬市と福島市で販売が行われることになり、相馬市内のスーパーマーケットでは、ゆでたタコと貝が並べられました。
値段は原発事故の前に比べて7割ほどの価格に設定され、買い物客は、店員に勧められて試食をしたあと、次々に買い物かごに入れていました。
購入した男性は「地元の魚はやはりおいしいです。これから、ほかの魚ももっとたくさん店頭に並んでほしいです」と話していました。
スーパーで鮮魚の販売を担当している有馬善二さんは「待ちに待った福島の魚の復活の第一歩に協力できて、うれしいです。漁協での検査に加え、スーパーでも再検査をしているので安心して買ってほしいです」と話していました。
県漁連によりますと、25日一日で、3種類、合わせて680キロが販売されるということで、県漁連は、消費者の反応を見たうえで、今月中にも行う予定の次回の漁で、東京などの大消費地への出荷を目指したいとしています。

「楽天ニュース」から転載。
こういうのも「責任を取った」ことになるのかね。

(以下引用)

 

朝日新聞デジタル

東電役員8人、引責退任後「天下り」 グループ社などに- 朝日新聞デジタル(2012年6月21日14時05分)

 経済産業省は20日の衆院経産委員会で、27日に退任する東京電力の16人の常勤役員(取締役と監査役)のうち8人が、退任後にグループ企業や業界団体の役員に就いたり、そこでの役職を続けたりすることを明らかにした。

 東電は16人の退任について、福島第一原発事故や1兆円の公的資金を受け入れざるを得なくなった経営責任を明確にするためと説明している。ただ、勝俣恒久会長が、日本原子力発電の社外取締役に再任されるなど、8人がグループ企業のトップなどに就く。

「欲しくならない新発明」だそうだが、「血溜まり枕」はちょっと欲しいかも。
「ダイエット・スプーン」は、合理的だ。ダイエットの唯一の有効な方法は「食わないこと」だ、と私は何度も言っている。

(以下引用)

「2ちゃんねる」まとめ板から面白いコメントを転載。
「阿修羅」などのサイトや、ゲーム業界、映画業界、すべてこのパターンである。
補足すると、コミュニティを潰す凡人は、無能だが高学歴、あるいは口だけが達者な人間が多い。そういう人間が組織の上に行き、コミュニティを潰してしまうというわけだ。


(以下引用)


【コミュニティの一生】
面白い人が面白いことをする

面白いから凡人が集まってくる

住み着いた凡人が居場所を守るために主張し始める

面白い人が見切りをつけて居なくなる

残った凡人が面白くないことをする

面白くないので皆居なくなる
「極東ブログ」というブログから転載。
思わず、あっと言うような言葉だ。確かに、誰でも心の底では薄々おかしく思っていたことかもしれないが、このようにずばりと言われたのは、おそらく初めてではないか。
では、昔から「剣豪」と言われてきた連中は何なのか。それにも筆者は答えている。「あれは芸人なのだ」と。
実際、剣豪と言われている連中の伝記を見れば、そのあり方はまさしく芸人なのであり、自分たちでも自分たちを「芸者」と呼んでいる。「武芸者」などというのは後世の捏造語だ。
その「芸人」たちが真剣勝負をしたのは、べつに武芸向上のためではなく、自分の芸を高く売るためのやむを得ない宣伝活動だったのである。これも彼らの伝記を虚心坦懐に読めば明らかだ。吉川英治の「宮本武蔵」によって、求道者としての剣豪イメージが作られてしまったが、それは大きな間違いだったということである。
一般の侍にとっての刀とは、ただの武士階級のシンボルであり、だからこそ「武士の魂」という言葉にもなったのだろう。侍と剣術は、しかし、ほとんど結びつく必然性は無かったのである。つまり、「刀を持つ以上はそれを使う名目も必要」だから、仕方無く剣術を習った、と言うのがおそらく実態だったのだろう。
ほとんどの侍にとって刀など使う機会は滅多になかったのである。だから、本当は剣術だって真面目にやる者は少なかったはずだ。一種の趣味として剣術を真剣に学ぶ者がたまにはいた、という程度だろう。

(以下引用)

考えてもみよ、壬申の乱から源平合戦、そして武田軍団までは基本的な戦闘は騎馬戦なのである(歩兵や海戦もあるがここでは論じない)。そして騎馬戦からすぐに時代は鉄砲に移行するのだ。刀なんか振り回している武士なんてものは歴史上存在しない(*5)。

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